大韓航空とアシアナ航空の昨年の営業利益が急落した。原油価格急騰が業績悪化の最大の原因となった。だが韓国を騒がせたオーナー一家の各種パワハラ問題と機内食大乱も両社の苦戦に影響を及ぼしたというのが業界の分析だ。

大韓航空はこのほど２０１８年の売り上げが１２兆６５１２億ウォン、営業利益が６９２４億ウォンを記録したと明らかにした。

細部指標は良くなかった。営業利益は２０１７年の９５６２億ウォンより２７．６％減少した。これは３７２５億ウォンを記録した２０１４年から４年ぶりの最低水準だった。当期純利益はマイナス８０３億ウォンで赤字に転落した。

アシアナ航空の状況もこれと変わらない。

アシアナ航空の昨年７－９月期売り上げは１兆８５２０億ウォンで、前年同期比１４％増えた。だが営業利益は１５％減少の１０１０億ウォンを記録した。

昨年１０－１２月期の営業利益見通しも明るくない。有進投資証券によるとアシアナ航空は昨年１０－１２月期の営業利益は６９５億ウォンを収めると予想される。前年同期より２１．２％減った水準だ。

両社とも航空会社の運営コストの２０～３０％を占める燃料類費用の急騰を業績悪化の原因に挙げる。実際に大韓航空の２０１８年の油類費は前年より６８００億ウォンほど増えた。アシアナ航空もやはり昨年７－９月期までで油類費が前年比４１％ほど増加したという。

だがオーナー一家のパワハラ問題と機内食大乱など「人災」も業績悪化に影響を及ぼしたというのが大半の意見だ。

韓進（ハンジン）グループは昨年初めに趙顕ミン（チョ・ヒョンミン）前大韓航空専務が社内会議中に広告代理店社員に水を浴びせて暴言を吐いた事実が明らかになり世論の叱咤を受けた。韓進グループ会長夫人の李明姫（イ・ミョンヒ）一宇財団理事長と趙顕娥（チョ・ヒョナ）前大韓航空社長の密輸事件もやはり大韓航空のイメージを低下させた。青瓦台（チョンワデ、大統領府）国民請願掲示板には大韓航空と韓進グループオーナ一家を厳正に調査してほしいという請願が多く上げられた。

アシアナ航空も風の収まる日はなかった。

アシアナ航空は昨年７月に機内食がないまま航空機が出発する史上初の「ノーミール」問題を起こした。その結果韓国出発５７便と海外出発４３便の国際線航空便１００便が１時間以上遅れ利用客の不満を買った。アシアナ航空に機内食を供給する下請け業者代表が押し寄せる注文をさばききれず自殺した事件も国民の怒りを買った。アシアナ航空の金秀天（キム・スチョン）社長はノーミール問題の責任を取り辞任した。

大手航空会社の２０１９年の見通しは悪くなかった。ＴＨＡＡＤ問題の後遺症で萎縮した中国人観光客が回復し、欧米路線の好調が続き前年より良いだろうということだ。原油価格も安定傾向を描いている。大韓航空は昨年の業績を発表しながら今年の営業利益目標を１兆ウォンに決めたと明らかにしている。

ハンファ投資証券のキム・ユヒョク研究員は、「大韓航空の場合、米国路線が増えデルタ航空とジョイントベンチャー効果が続き、昨年に続き中国路線も追加的に回復するだろう」と予想した。

アシアナ航空も「最近の限韓令以降に中国人大規模団体観光客誘致など中国路線回復傾向が続いている。欧州路線の好調傾向維持と伝統的な航空業界の貨物繁忙期到来により売り上げと収益性が改善されると期待する」と話している。