立派な職場に通って暮らす人たちも予備軍服を着れば奇怪な醜態を見せる。予備軍訓練中に講義の時間になれば居眠りをするのは普通で、どこでも横になったり用を足したりする。このような予備軍が有事の際、常備兵力の代わりになるのか疑問だ。予備軍の態度も問題だが、装備や待遇はさらに深刻だ。予備軍に対する国民の信頼度は４０．１％（国防研究院の調査、２０１７年８月）と低い。にもかかわらず国防部は予備軍の戦闘力を補強しないまま依然として重要な任務を負わせている。

過去の戦争で予備軍の貢献は大きかった。米国は湾岸戦争で予備軍を２２万８０００人動員し、イラク戦争にも２１万人を送り込んだ。湾岸戦争を勝利に導いたノーマン・シュワルツコフ元米中部司令官は、米国がベトナム戦争で失敗した原因を予備軍を投入しなかったためだと指摘した。第１、第２次世界大戦当時、米国をはじめとする連合軍、ナチスドイツ軍ともに１００万－１２００万人の予備軍を動員して戦った。

韓国はどうか。最近、北朝鮮の非核化推進と南北和解で軍縮交渉論まで出ている中、少子高齢化の影響で韓国軍の規模は急速に減っている。国防部は現在６２万人の常備兵力を２０２２年までに５０万人に縮小する計画だ。さらに軍服務期間の短縮と南北間の軍縮交渉が本格化すれば、兵力の減少はさらに進む。一方、韓半島（朝鮮半島）は強国に囲まれていて、北朝鮮は１２８万人の兵力を維持している。このため国防部は国防改革課題として予備兵力の精鋭化を強く推進する計画だ。

これを受け、国防部が予備軍創設５０年目の今年４月、陸軍動員戦力司令部を設置したが、成果はまだない。２０１６年の国防白書にも「戦争抑止力を確保し、戦争持続能力を強化するため、予備軍を常備軍レベルに精鋭化する」という内容がある。文在寅（ムン・ジェイン）大統領は予備軍創設５０周年記念祝典で「予備役一人が平和を守って築く大きな戦力」と述べた。果たしてそうだろうか。予備軍関連の今年の予算はわずか１３２０億ウォン（約１３２億円）であり、国防予算の０．３％にすぎない。これは国防費の９％（５２０億ドル）を予備軍の予算とする米国とは比較にならない。韓国の予備軍の数（２７５万人）は米国（８７万人）の３倍にのぼるが、予算は５００分の１だ。

文大統領は「予備軍全員が自負心と誇りを持てるよう努力しなければいけない」とも話した。しかし予備軍訓練補償費は最低賃金（７５３０ウォン）を大きく下回る時給２０００ウォンにすぎない。一日に１万６０００ウォンを受ける。予備軍はこれを「愛国ペイ（ｐａｙ）」と呼んで笑う。愛国心を前に出して労働力を搾取するということだ。出前などのアルバイトでその日の生活費を稼ぐ一部の予備軍は生計が脅かされる。このような形で予備軍に自負心が生じるだろうか。一方、米国は階級によって一日に８－２２万ウォンを受ける。イスラエルも８－１０万ウォン水準だ。国防部は予備戦闘力が重要だと言いながらも実際には予算を配分しないのが現実だ。

予備軍の戦闘装備はとんでもない。転役１－４年目の予備軍で構成された動員師団の戦車はＭ４８系列の旧型だ。野砲は１９６０－７０年代に使用した１０５ミリ牽引砲だ。現役当時に自動化された最新型Ｋ－９自走砲を運営した人たちが、生まれて初めて見る手動式旧型刑野砲で戦闘できるのか疑問だ。旧型野砲は方位角計算など数カ月間にわたり熟練してこそ十分に機能を発揮できる。動員師団は戦争が発生すれば直ちに前方に投入される部隊であるにもかかわらずだ。動員師団の予備軍にはまだＫ－２小銃でも与えられるが、残りの予備軍には一度も経験したことがないＭ１６小銃が支給されている。予備軍の毛布やポンチョの支給率は６０％台、個人の火器と防弾ヘルメットは５０％台と、基本の部分も欠けている。米国やイスラエルなど軍事先進国は予備軍に現役と対等な戦闘装備を支給する。このため有事の際に動員令を出しても予備軍が常備軍の代わりに直ちに戦闘力を発揮する。


＜Ｍｒ．ミリタリー＞韓国大統領は精鋭予備軍を要求、現場では５０年前の武器使用（２）