「通貨のミスマッチ」も問題だ。金融危機後に先進国から新興国に流入した資金は、その形態が従来の銀行借入（シンジケートローン）からポートフォリオ（株式・債券）投資に変わった（２０１１年末約５兆９０００億ドル）。主に新興アジア地域に流入し、うち５０％以上が中国に集まった。フィナンシャルタイムズ（ＦＴ）の報道によると、２０１３年末の中国の外貨建て社債の発行残高は２４００億ドル（人民元債券は約５００億ドル）にのぼると推定される。中国企業はドル建て社債を低金利（４．５－５％台）で香港で発行し、人民元に両替することで国内の資金需要をカバーできた。

このような外貨建て債券ににピムコやブラックロックなどの国際資産運用会社が投資し、債務者はこれを人民元で保有することになる。債権者と債務者の間に「通貨上の不一致」が生じるのだ。テーパリングのような条件変化で投資家が外貨建て債券を緊急に処分する時、投資家（外貨建て債権者）に発生する損失を発行企業（中国国内企業）がきちんと補填できるのかという問題が提起される。この場合、中国など新興国の債券市場も２０１３年に続き、「株式は買い、債券は売り」（Ｌｏｎｇ　Ｓｔｏｃｋｓ，　Ｓｈｏｒｔ　Ｂｏｎｄｓ）というグレートローテーション（巨大な循環）が生じる可能性がある。国際債券通貨市場でもう一度たつ巻が発生することも考えられる。中国はもちろん、韓国など新興国別の波紋に注視する時だ。

ホン・インギＫＡＩＳＴ（韓国科学技術院）経営大学金融専門大学院招待教授


【時論】米国の出口戦略によろめく中国（１）