しかし製品発売初期に同時多発的にバッテリー爆発事故が報告されたのは異例というのが、業界の説明だ。バッテリー全量リコール措置が避けられないという見方が出ている理由でもある。移動通信業界の関係者は「バッテリーが膨張する現象や発熱とは違い、爆発は消費者の安全を深刻に脅かす」とし「不安感を解消するためにもリコール措置が必要だろう」と話した。ノート７はバッテリーの取り外しが不可能であり、回収または訪問を通じてバッテリーを交換する可能性がある。移動通信業界は今まで韓国国内だけで４０万台のノート７が開通したと推算している。

今回の事態はサムスン電子とサムスンＳＤＩに少なからず打撃を与える見込みだ。まず消費者が不安を感じている。１日、移動通信社の代理店には予約取り消しと交換の問い合わせが相次いだ。ソウル清涼里洞のＳＫテレコム代理店の関係者は「昨日午前までは『予約したノート７はまだか』という消費者の催促の電話が絶えなかったが、今日は『予約取り消しは可能か』という問い合わせが続いている」と伝えた。

株価も大きく落ちた。１日、サムスン電子株は前日比２．０４％安の１５８万７０００ウォン、サムスンＳＤＩは６．０６％安の１０万８５００ウォンで取引を終えた。

クォン・ソンリュル東部証券研究員は「投資家が注目するのはバッテリーの爆発ではなく、その後のサムスン電子の対処」と述べた。今まで具体的な調査結果を発表しなかった点からみて、原因を把握できていないのではという見方が多い。クォン研究員は「具体的な原因と解決方法を探し出してリコールを実施すれば、サムスン電子のブランドに大きな打撃はないだろう」とし「しかし原因を把握できず措置が遅れれば、市場の信頼を失う可能性がある」と述べた。

サムスン電子側は１日、「具体的な原因を調査した後、これを発表して適当な措置をとる」という立場を再確認した。


中国で組立のサムスンＳＤＩバッテリー分離膜に欠陥か（１）