◆韓国の個人・機関は２９日連続売り越し

外国人の買い攻勢は続いているが韓国の個人投資家と機関投資家は売り続けている。国内株式型ファンドでは８月２８日から２９取引日連続で資金が流出している。２０１０年９月から１０月にかけての２６取引日の記録はすでに更新した。これにより韓国市場での外国人の比率は２０１１年末の３２．９％から最近では３５％を超えている。

関心は韓国人投資家の変化の可能性だ。株価が大きく上がれば必ず外国人から個人投資家へと買い主体が変わった過去のパターンが今回も再現されるのかどうかだ。大宇証券リサーチセンター長のホン・ソングク氏は、「韓国の家計資金は２００９年以降今年で５年連続株式市場から離れている。低金利に加え節税商品がなくなっている状況でＫＯＳＰＩが２０００に定着すれば個人投資家がこれ以上株式市場から目をそらすのは難しいだろう」と話す。

これに対しサムスン証券リサーチセンター長のシン・ドンソク氏は、「不動産価格下落と長期内需低迷を考えると本格的に個人投資家が証券市場に戻ってくる可能性は小さい」と予想した。ただ株式市場の不確実性が緩和されればこれまで株式投資に消極的だった保険業界が投資額を増やすだろうとしている。

◆２０５０突破は中国の景気回復にかかる

ＫＯＳＰＩが上昇局面に入るには米国よりはむしろ中国の景気回復が重要なモメンタムになるという指摘が多い。昨年以降ＫＯＳＰＩが２０５０のラインを突破できないのは中国の経済指標が大きな理由だった。韓国の高い対中依存度のせいだ。上半期もＫＯＳＰＩが２０００を超えてから中国の景気不振が浮上するとＫＯＳＰＩは再び下落局面に入り込んだ。今回希望を持つことができるのは最近になって中国の景気指標が少しずつ改善していることだ。１８日に発表される中国の経済成長率は前四半期の７．５％より改善した７．８％になると市場はみている。

バイコリアの勢いが続くなら外国人が好む大型株のうち相対的に低評価された銘柄を選ぶ必要がある。リサーチセンター長は本紙が質問した結果、主にＩＴ、銀行、自動車、造船業種の代表銘柄を推薦した。これに対しユーティリティのような景気防御株と化粧品のような内需関連業種は当面避けることを勧めた。


バイコリア３３日、ＫＯＳＰＩ２０５０超えるか（１）