専門家らはしかし、リートファンドの好調が「本格的な景気回復のシグナルと見るには早い」と診断する。東洋証券のイ・チョルヒ研究員は「景気が回復するようであれば企業はオフィス拡張のために賃貸せず、最初から不動産を買い入れるだろう。企業が買い入れではなく賃貸しているということは景気回復に対する確信がまだ足りないという意味」と解釈した。

それにもかかわらず、リートファンドは今年有望な投資対象に選ばれている。関心の焦点はやはり日本だ。円安を背景にした日本の輸出企業の事業拡大とオフィス拡張は今年も続くものとみられる。

日本政府の景気浮揚への意志はむしろさらに強くなった。こうなるとグローバル企業が日本国内での事業を拡張するためにオフィスを増やす可能性がある。キム・ソンヒ氏は、「日本でグローバル企業が入るだけのリーズナブルなオフィスビルは既存のリートファンドが多く所有している」と話した。

賃貸需要増加の恩恵を既存のリートファンドがさらに多く得られることになっているという話だ。米国では低金利のため行き場を失ったお金がリート資産に集まり価格を押し上げるという見通しが出ている。

ただし昨年のような収益率を今年期待するのは禁物だ。サムスン資産運用グローバル運用チーム長のホン・ウィソク氏は、「リートファンドが短期間に収益率が急騰し調整を受けかねない。今年は各種手数料などを除いた純収益率を年６～１０％程度と予想するのが合理的」と話した。リートファンドはほとんどが為替相場の変動にともなう収益率の騰落をなくすために為替ヘッジをしている。




収皉好調を示す日本のリートファンド（１）