昨年、日本のガソリン販売量が前年より減ったと暫定集計結果で明らかになった。

異常気温で行楽客が減った１９８４年以後２１年ぶりのことだ。特に昨年は日本が長期不況から脱して景気が回復していた時点であるが、ガソリン販売量が減っているのをみると、ハイブリッド車の普及など、日本のエネルギー効率化政策が効果を上げているものと評価される。

日本経済新聞は、石油業社の在庫量を調査して販売量を推定した結果、昨年のガソリン販売量は前年より数万キロリットル減ったと報道した。

日本内最大精油業社である新日本石油の場合、昨年のガソリン販売量は前年より２２万キロリットル（１．５％）減った。コスモ石油とジャパンエナジーなどの販売量も減少していた。



１９５０年代以後、日本のガソリン販売量が減少したのは第１次石油ショックで石油価格が暴騰した７４年と異常気温だった８４年の２回だけだった。特に日本の長期不況が続いた９０年代でもガソリン販売量は毎年増加傾向を見せてきた。

昨年、ガソリン販売量が減少した主な原因はガソリンエンジンと電気エンジンをともに装着して燃費を大きく上げたハイブリッド車の普及が増えたためだ。トヨタが９７年にハイブリッドカープリウスを、ホンダが９９年にインサイトを販売後、日本の大部分の自動車会社の売れ筋モデルには溃イブリッドエンジンが装着された。昨年、トヨタとホンダが日本で販売したハイブリッド車は６万台に達した。

海外から輸入するガソリンの代わりに日本で生産される天然ガスを使う事例も増えた。温泉施設運営会社のクリーンリバーは、昨年秋、２支店でガソリンの代わりに天然ガスを使ったほか、日本銀行札幌支店も昨年、石油ボイラーを天然ガス発電設備に替えた。

日本エネルギー経済研究所はこのようなエネルギー効率性増大及び人口減少、産業の成熟化による２次製造業の比率の減少などにより日本の石油消費量は２００４年１日４７８万バレ讃から２０３０年には３６９万バレルと、２０％減ると見込んだ。

また日本国内全エネルギー源で石油の占める比率が２０３０年３７％となり、２００４年より１０ポイント低くなるものと予想した。これは日本経済が年間１．５％成長するのを前提にした展望値だ。

日本のエネルギー効率性はすでに世界最高水準だ。国際エネルギー機構（ＩＥＡ）や世界銀行などによると日本の国内総生産（ＧＤＰ）当たりの石油消費量（２００３年基準）は全世界平均の半分で、世界で最も少ない。まったく同じＧＤＰを生産するために使われる石油量はドイツなら日箖の１．３倍、米国は１．７倍、中国は３．７倍にのぼる。

これについて、ワシントンポストやウォールストリートジャーナルなど米国メディアは２月「日本人の節約習慣はエネルギーの分野で際立ち、芸術の域」と日本のエネルギー効率性と節約状況を大きく報道した。

なお韓国の場合、国内総生産は世界１１位だが石油消費量は世界７位と、石油消費が経済規模に比べて過多な方だ。