「ゲームを楽しむだけではなくて自分で作ってみよう。コンピュータ技術は国家の将来のためのものです」

昨年１２月、米国の非営利団体である「Ｃｏｄｅ．ｏｒｇ」が主催したイベントの祝辞でバラク・オバマ大統領が述べた言葉だ。オバマ大統領は「米国は今、コンピュータ技術と『コーディング（コンピュータ言語転換）』を征服した若い人材を必要としている」とし、ソフトウェア（ＳＷ）教育の重要性を強調していた。英国も９月から小中高でソフトウェア教育を数学や科学などと共に５大必修課目に指定するなど全世界がソフトウェア教育ブームだ。

韓国政府も「ソフトウェア中心社会実現戦略」を２３日に発表した。ＩＴ先進国とはいうものの、ソフトウェアは出遅れてハードウェアは中国などから猛追撃されている現実に対する危機意識が盛り込まれた。教育部と未来創造科学部、産業通商資源部、文化体育観光部が合同でまとめた対策の核心はソフトウェア教育強化だ。来年から中学校で創意体験活動時間を通じてソフトウェア教育が事実上必須化され、２０１８年にはソフトウェア科目が正式教科として採択される。

教育部ナ・スンイル次官は同日、「ソフトウェア教育を体系的に学べるように教育過程を改編する」と明らかにした。まず来年度の新入生から中学校でソフトウェア教育が必須化される。ナム・ブホ教育過程政策課長は「創意体験活動時間を通じてすべての中学生がソフトウェア教育を受けられるようにする」とし「２０１８年からは『情報』教科が『ソフトウェア』教科に正式改編される」と述べた。高校でも現在、深化選択科目である「情報」が「ソフトウェア」科目に変わり、社会・科学のような一般選択科目として格上げされる。

「情報」科目は情報通信技術（ＩＣＴ）教育に焦点が合わされていたが、「ソフトウェア」科目は人が使う言語をコンピュータ言語に切り替えるコーディングとゲームのようなコンテンツを自ら開発するプログラミングを習う。小学校では遊びを通じてソフトウェアの基本原理を学習し、中学校では基礎的なコンピュータプログラムで工作機器やロボットなどが作動する状況を体験する。高校では実際ソフトウェアプログラムを開発する。ナム課長は「未来社会ではソフトウェアが世界の共通言語になるだろう」と話した。

教育部は現在の「情報」教師に研修を受けさせてソフトウェア教育を専門担当させるほか、２０１８年から新規教員任用を広げる方針だ。しかしソウルのある特性化高校の教師は「短期研修で良質のソフトウェア教師を養成できるか疑問」としながら「老朽化した学校のコンピュータから直さなければならない」と話した。ナム課長は「正確な教員任用規模はまだ決まっていない」とし、「老朽化したコンピュータの入れ替えなど追加予算は未来部などと協議して増やしていきたい」と述べた。教育部の別の関係者は「最も大きな問題は授業時数の確保」とし「『ソフトウェア』を増やせば他の科目時間を減らさざるをえなくなり葛藤が予想される」と話した。

未来部も製造業とソフトウェアが融合した「ソフトウェア融合型」事業などソフトウェア基盤の新しい未来成長動力創出を支援する。産業部は官民共同で無人自動車やスマート船舶など未来型革新製品開発プロジェクトを推進する。