納豆はゆでた豆を発酵させて作った日本の伝統的食べ物で、韓国のチョングクチャンと似ている。安くて栄養価の高い健康食品だが、においが独特なので日本人の中でも趣向や出身地によって好き嫌いが分かれる。

今月初旬から日本商店で納豆珍現象が起きた。一部のスーパーマーケットは買い占めを阻むため１人当たりの購買量を制限した。注文量が急増すると、一部の食品会社は緊急に納豆製造設備を増やして稼働した。

原因は７日、全国に放送されたあるテレビ番組で「２週間、毎日納豆を食べたらダイエットにかなりの効果が表れた」という実験結果を放送したことだ。「どんな食べ物が体に良いそうだ」という報道から起こる珍現象は日本ではたびたびある。しかしこうした現象は、長くは続かなかった。

放送内容に疑問を抱いたある週刊誌の追跡報道を通じて実験データが捏造されていたという事実が明らかになったからだ。この事件は日本で想像以上の大きな波紋を投げかけた。朝日、読売など日本の主要新聞が、国会が開かれて忙しい政界のニュースを下げてこれを１面トップ記事として報道したことから、日本の消費者たちが受けた衝撃の程度は見当がつくだろう。結局、番組制作会社である関西テレビは２３日、社長に減俸措置を下し、制作局長ら責任者を解職した。２８日には社長がテレビを通じて視聴者に直接謝罪した。

今月に入って日本の消費者を失望させたのは納豆が２つ目だ。その前に有名製菓企業である不二家が、流通期限の過ぎた材料を使っていた事件が発覚した。７年間に１８回あったことがわかった。親近感あふれるキャラクターペコちゃんで子供たちから愛されてきたこともあり、消費者たちが裏切られた思いになるのも当然だ。結局不二家は、自ら工場５カ所の稼働中断とともに８９０カ所のチェーン店、レストランを閉め、消費者たちの許しを請うほかない状況に追われた。

社長が退いたことはもちろんのことだ。

２つの事件は消費者をばかにした企業には、それだけの手厳しい消費者の審判が待っていることを示した事例だ。もちろんこんなことはめったに発生しない日本でのことである。

韓国でたびたび起きる不良食品波紋や誇大広告ですでに鈍くなった記者の感覚では、堪忍する日本企業の対価が苛酷すぎるという感じがするほどだ。