西側専門家らの見方は異なる。ロシア国民の愛国心と忍耐心には限界があるだろうというものだ。この日ＡＰ通信は、「プーチンが忍耐心枯渇に先立ちウクライナ問題を解決するために西側と積極的に対話に出る可能性がある」と予想した。結果的にプーチンが経済危機の前に頭を下げるだろうというシナリオだ。

プーチンが両手を挙げるまでは短くない時間がかかるほかない。その間に原油戦争が続くならロシアの赤い月曜日の恐怖は他の産油国に広がりかねない。次のターゲットは中南米のベネズエラだ。ブルームバーグはこの日、信用分析会社の資料を引用し「ベネズエラが１２カ月以内に債務不履行（デフォルト）を宣言する確率は９７％」と報道した。２年以内に返さなければならない債務は２１０億ドルだが、外貨準備高は先月末で２１０億ドル程度だ。ベネズエラがデフォルトの危機から抜け出すには原油価格が少なくとも１バレル当たり１２１ドルにはならなければならないが原油戦争の渦中ではかなわぬ夢だ。

問題はここにとどまらない。危機がベネズエラから増幅し他国に広がる恐れがある。最近インドネシアのルピアとブラジルのレアルなどの価値も急に落ちた。これらの国はほとんどが原油戦争と原材料価格下落にさらされている。

伝説的な証券分析家である故ベンジャミン・グレアムが話していた「原材料の呪い」だ。彼は『賢明なる投資家』で、「資源保有はその国の債券の安定性を保証できない」とし、「原材料輸出国は資源価格が落ちる呪いに耐えにくい」とした。実際に資源大国はサウジアラビアなど少数の産油国を除くと１０～１５年周期で危機を迎えた。グローバル経済が萎縮して資源需要が減り、原材料のスーパーサイクルが終わると迎えることになるものだった。

赤い月曜日が９０年代のように新興国危機につながる確率は半々だ。ブルームバーグは新興国の現在と９０年代の状況を比較した。原油価格下落と米国の緊縮、新興国通貨の下落などは同じ点だ。これに対し新興国が外貨準備高という厚い盾と、変動為替相場制という柔軟なシステムを備えている点が９０年代とは違う。

新興国の９９年当時の外貨準備高は６５９０億ドル程度だった。いまは８兆１０００億ドルにもなる。１５年間で１２倍以上増えた。また、最近は新興国の大部分で変動為替相場制を採択している。タイが９６年にペッグ制（固定相場制）を維持するため保有外貨を使い果たしたことがいまになって繰り返される可能性は小さい。

新興国が９０年代式の通貨危機を体験しないからと問題がないわけではない。イェール大学のスティーブ・ローチ教授は最近のコラムで、「新興国は２０００年以降世界経済の新型成長エンジンだった。原油価格下落でこのエンジンが力を失えば世界経済の成長はさらに鈍化するほかない」と警告した。原油戦争がグローバル実体経済に負わせる傷は深いだろうという話だ。




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