女性に対する攻撃指向が増した原因には、韓国社会の競争が激しくなった点が挙げられる。入試や就職・昇進などでは直接的なライバルだが、社会的配慮を受けて試験成績は優れている女性たちに対して反感を持つということだ。

両性平等教育振興院のアン・イファン教授は「男性中心だった社会の軸が、男性と女性が一緒にする側へと移りながら、男性が相対的な剥奪感を感じているようだ」として「男性が軍服務をする間に競争力を育てる時間をつくり、実際に試験成績も優秀な女性たちに比べて逆差別を受けているという認識も大きくなった」と話した。

中央（チュンアン）大学社会学科のイ・ナヨン教授も「相対的貧困、すなわち誰かが私の占めるべき役割を持っていくという不安感を解消するために、仮想の敵を作って投射することになる」と話した。イ教授は「身分上昇の欲求が噴出しながら一部の女性は男性依存的な傾向を見せることもある」として「一部の極端事例が一般的であるようにわい曲・誇張されて広がったりもする」と分析した。

◆両性平等法・制度じゃ立派…現実は違って

実際、韓国社会の実際の性平等（Ｇｅｎｄｅｒ　Ｅｑｕａｌｉｔｙ）水準はどれほどになるのか。

昨年１０月に世界経済フォーラム（ＷＥＦ）が発表した「２０１３世界性格差（Ｇｅｎｄｅｒ　Ｇａｐ Ｉｎｄｅｘ）報告書」という調査対象１３６カ国の中で、韓国は１１１位に上がった。一見して韓国の性平等水準が最下位圏だという分析のようだが、実際は弱点がある。アイスランド・フィンランド・ノルウェー・スウェーデンなど北欧諸国が上位圏を占めたが、フィリピン（５位）、キューバ（１５位）などが２０位以内に、ブルンジ・モザンビークなどアフリカ諸国も３０位内に入った。

これは「性格差指標」の特性のためだ。国家別水準に関係なく、男女格差だけを測定して見たら先進国の順位が低いというケースが発生したのだ。韓国は女性の経済活動参加比率が低く、軍服務で休学中である男子大学生に比べて女子大学生の数が過多に測定されて低い順位を受けた。

一方、性平等のための法的・制度的整備水準を測定する指標もある。国連開発計画（ＵＮＤＰ）が発表する２０１３年性不平等指数（ＧＩＩ・Ｇｅｎｄｅｒ　Ｉｎｅｑｕａｌｉｔｙ　ｉｎｄｅｘ）順位では韓国が１４６カ国中で２７位の上位圏に上がった。

昨年、漢城（ハンソン）大学経済学科のイ・ネチャン教授は２つの指標の限界を補完して「ＯＥＣＤ諸国の性差別水準国際比較」報告書を出した。報告書によれば、３４のＯＥＣＤ加盟国の中で韓国は３１位の最下位圏にとどまった。韓国は性平等のための法的・制度的整備はよくなっているが、現実的には女性の社会参加の機会が十分に保障されていないと見なければならないということだ。

実際、韓国の女性の経済活動参加費率は４９．９％で、男性（７３．３％）よりはるかに低い。企業の理事会、最高経営陣の女性比率もそれぞれ１％と２％で欧州（１７％、１０％）、米国（１５％、１４％）はもちろん中国（８％、９％）よりも遅れをとっている。

１９８０年代以降に本格化した韓国社会の性平等議論は、主に女性の権益向上に焦点が合わされた。だが絶対的な女性権益の水準はまだ先進国に至っていないのが現実だ。そのような状況で、家父長的社会構造が急激に崩れながら男性は男性なりに、女性は女性なりに被害意識を持つようになったという分析が出てくる。

イ・ウィス男性社会文化研究所長は「特定集団に対する敵対感は、単に女性だけを対象にするのではない」と分析した。イ所長は「１等でなければ挫折する競争社会で、これを癒す伝統的家族システムは崩壊し、願うことを実現できなかった時に体験する不安と恐れが表出されるもの」と説明した。


「女性配慮で自分たちが被害」…女性への反感増す韓国人男性（１）