「ノート7」リコール後、中国人51%「サムスンのスマホ買わない」

「ノート7」リコール後、中国人51%「サムスンのスマホ買わない」

2016年09月27日14時24分
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]
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18日、中国でもノート7のバッテリー爆発疑いの事例が報告された。サムスン電子とバッテリーメーカーATLは「事故の発生跡を分析してみたところ爆発ではなく外部から加熱したと推測される」と明らかにした。(写真=中国版ツイッターの微博)
  「ギャラクシーノート7」(ノート7)のバッテリー発火事故後に実施した中国人対象のアンケート調査で半分以上のる回答者(51.9%)が「サムスンのスマートフォンは買わない」と答えたと集計された。26日、中国系モバイルインターネット コンサルティング会社「iiメディアリサーチ(iiMedia Research)」が中国本土に住む1万2000人を対象に行ったアンケート調査の結果だ。

  26日香港の英字新聞サウスチャイナモーニングポスト(SCMP)は、質問に答えた中国人がノート7のバッテリー発火事故を考慮してこのような決定を下したと報道した。

  回答者のうち37%はサムスンのスマートフォンに代わってアップルのアイフォン購買を検討するとし、26.3%は代わりにファーウェイ(華為)を買うと明らかにした。

  中国深センの大型電子商店街「華強北」に入居する販売商は「ノート7のリコールは相当数の顧客にアイフォン7を購入するべきだとの確信を与えるきっかけになった」として「別の顧客は中国製の高級モデルであるファーウェイP9を選んだ」と話した。華強北は龍山(ヨンサン)電子商店街の10倍の規模で、アジア最大の電子商店街として急浮上している場所だ。

  実際に華強北では保存容量64ギガバイト(GB)のノート7の価格が先月末は5700~6100人民元(94万3000~100万9000ウォン)だったのが約3週間後は4900~5700人民元(81万~94万3000ウォン)に下がったと伝えられた。

  これに先立ちサムスン電子は先月19日韓国や米国など10カ国でノート7を公式発売したが、同月24日から韓国や米国などでバッテリー異常事例が相次ぐと今月2日に販売を中断してすでに供給された約250万台のノート7を全量交換するという対策を発表した。

  ただし中国ではリコールなしに1日からノート7の販売を始めた。中国の販売分には発火などで問題になったサムスンSDIのバッテリーではなくATLバッテリーを使っていたためだ。米国消費者製品安全委員会(CPSC)は14日、米国市場でノート7について100万台の公式リコールを発令していた。
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