【コラム】米朝首脳会談場を徘徊する3つの幽霊(1)

【コラム】米朝首脳会談場を徘徊する3つの幽霊(1)

2019年02月12日13時48分
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]
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  過去の3つの幽霊がよみがえった。トランプ大統領と金正恩(キム・ジョンウン)国務委員長のベトナム・ハノイ米朝首脳会談場をうろつく幽霊だ。まずは現実主義。20世紀に存在した米国の外交原則の復活だ。米国の対外政策にはいつも「善きサマリア人の道徳的義務」というラベルがついていた。しかしホワイトハウス内の「決断の机(Resolute desk)」(歴代大統領が使用してきた机)」に置かれた戦略のターゲットはその言葉とは違った。一つの大国のユーラシア大陸支配を阻止する「勢力均衡」だった。米国の国益に敵対的な膨張を図る大国とは、ロシア以前のソ連とドイツ、日本だった。ジョージ・F・ケナン元駐ソ連大使は現実主義を簡明に要約した。「民主国家3強のうちの一つの支援もなく退けられる国は日本だけだった。ドイツとソ連が力を合わせれば決して退けることはできない。この二つのうち一つと正面対立する場合、もう一つの国の協力を得てこそ撃退が可能だった」(『米国外交50年』)。最も進歩的なフランクリン・ルーズベルト米大統領さえもナチスドイツと戦おうと「虐殺者」スターリンと手を握った理由だった。

  66年前の韓半島(朝鮮半島)の停戦も現実主義の産物だった。米国とソ連はともに38度線を越える第3次世界大戦を望まなかった。第2次世界大戦後、欧州の一つの軸のドイツが崩れ、東側半分がソ連の赤に染まってきた。焦りを感じた英国までが大陸の東端の休戦を促すしかなかった。停戦した韓半島は金正恩委員長の大陸間弾道ミサイル(ICBM)開発に米国が目を向けるまで「冷戦時代の微々たる遺物」として記憶の中に閉じ込められていた。

  ソ連崩壊後、米国の冷酷な現実主義を復活させたのは、南シナ海進出と一帯一路を叫んだ「21世紀のソ連」中国だった。時にはあやして(engage)、時には撃退(rollback)しながら、この怪物を封じる新現実主義はいま米国外交を支配する十戒だ。米朝会談も「核」と「お金」の算術的交換のほかには、平和や韓半島の統一国家ビジョンなど、いかなる価値の悩みもない。おそらくスターリンとの距離を維持し、西側とも交流した独自の社会主義だったユーゴのチトー(Tito)体制のような北朝鮮を米国が夢見るのなら…。中国と切り離すべき金正恩委員長にトランプ大統領が大胆なプレゼントをして適当に妥協したいという誘惑を振り払うのは難しいだろう。

  もう一つの、民主主義・社会主義理念より長く存在する最も残忍な幽霊は「民族主義(nationalism)」だ。「米国最優先(America First)」を前に出して保護貿易と移民・国境封鎖、同盟への国防費転嫁などを強行し、民族主義ブームを起こしたのはトランプ大統領だ。習近平主席(中国崛起)、安倍首相(普通の国)、プーチン(ツァーの帰還)も自国の実利を外交アジェンダの最上段に置いた。この民族主義の強者の間で大韓民国の利益を守るのは、狂風怒涛の前のろうそくの火の運命と変わらない。

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