メディアに報道された世論調査結果を見ると、文昌克氏を首相候補として賛成する人より反対する人が多かった。「坊主憎けりゃ袈裟まで憎い」とセウォル号事故後の政府に対する否定的世論が続いた結果と見ることができる。しかし文氏に対する否定的世論はメディアの不通構造によって提示された親日、植民史観、極右のフレームにも少なからぬ影響を受けたと考える。ＭＢＣが緊急編成した文昌克氏の対談番組の視聴率が異例の６．６％まで記録したことと、教会での講演動画のフルバージョンを見た後で考えが変わった人が増えたのは“文昌克候補”に対する情報提供が不足したためだ。韓国社会の世論が権威主義政府時代には国家権力によって動員される仕組みだったとすれば、民主化後はメディアの報道によって動員される傾向が頻発している。今回のようにメディアの誤った世論動員は社会的弊害が深刻だ。私たちは似た事例を狂牛病問題や米軍装甲車による女子中学生死亡事件、タブロの学歴偽造問題などで体験している。

公論の場は事実と合理性を尊重しなければならない。討論と検証を通じて確認された事実と合理性を真実と認定しなければならない。主観的に判断した定義と価値で各自の行為と主張を真実と認める誤った慣行を拒否しなければならない。今回の文昌克氏辞退問題で明らかになったように、真実論争は多層的で複合的な特性を帯びるという点を知り幅広い事実関係の確認に没頭しなければならない。真実と信じることに過剰に執着することになれば疎通構造は崩壊するほかない。これは共同体の危機につながりかねない。韓国社会はまた、科学的論争を通じて間違いを選り分けず世論の多数決を通じて社会的論争を早期解消しようとする。真実は多数決で決まるのではない。多数決が必要ならば成熟した討論手続きが必要だ。いまのように速戦即決で真実を選り分けてそれを真実として受け入れるならば韓国の民主主義は大変なことにならざるをえない。韓国の疎通構造が正常化されなければならない理由がここにある。

ソン・ヨンジュン国民大学メディア情報学部教授




【時論】文昌克氏の辞退で明らかになった不通構造＝韓国