首相候補に指名され辞退した文昌克（ムン・チャングク）氏の話を改めて取り上げるのは死んだ子どもの歳を数えるようなものと言える。彼はすでに首相候補から辞退し、朴槿恵（パク・クネ）大統領は鄭ホン原（チョン・ホンウォン）首相を再信任した。したがって「文昌克氏が首相になったとすればどうだっただろうか」と仮定するのは、「死んだ子どもが生きていたなら何歳になっただろうか」と考えるように無駄なことかもしれない。しかし文氏が落馬する過程で明らかになった韓国社会の疎通構造の特徴を振り返ることは韓国社会の未来のために意味あることだ。

文昌克氏問題を通じて見ると、韓国メディアは韓国社会を疎通社会とするよりも結果的に不通社会にするのに寄与している。情報を提供する公論の場が逆説的に不通の障壁を積み上げている。文昌克氏に対するＫＢＳの報道は法的には保護されるものとみる。しかしジャーナリズムの観点からは問題が多い。頭と尻尾を切り落とし特定部分だけを編集報道した。文氏が講演で話そうと考えていた核心部分はよけた。反論権はまともに提供しなかった。他のメディアも文氏に対し新たな観点や事実関係を提供できず、既存の親日極右の観点を再確認し補充するのにとどまった。客員教授任命過程や大学院在学などに対しても釈明の機会は与えられなかった。

文氏は親日派の極右という烙印を押された。教会での講演と大学での講義内容が根拠に示された。しかし彼を親日植民史観信奉者とみることができる合理的証拠を提示したメディアはなかった。文氏が保守主義者というのは妥当に見えるが、彼を極右と称するにはファクトが不足した。首相候補を検証するためにメディアの批判精神が生きていなければならないという立場は共感できるが、１人の公的人物をいきなり親日植民史観論者として罵倒するためにはもっと多くの真実が必要だった。文氏の知人を取材したり文氏がこれまで書いたコラムや学位論文に対し内容分析をするべきだった。

韓国メディアは今回の検証報道を通じ真実を確認できなかった。文氏に対する関連事項を合理的なものさしで提示するよりも、各自が真実だと信じるものを真実という名前で報道するのにとどまった。真実だと信じることと真実は違うこともあるという可能性を認めなかった。事実関係が持つ多層的な側面を証拠を通じて検証するより、尻馬に乗る集団ジャーナリズムを踏襲した。国民を啓蒙の対象と考え、自ら真理を独占する姿まで見せた。

世論変化の相当部分はメディアの報道によって動員されたとみられる。韓国社会はいまスマート環境によりニュース循環が非常に早い。人々はスマートフォンとソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）を通じ重層の疎通構造を持っている。ニュースは腐るほどいっぱいある。ニュースの質が重要だった。純度の高い情報が必要だ。真実と、真実と信じることは区別されなければならない。ニュースで偽りと宣伝、虚偽情報、逆情報は選り分けられなければならない。文氏問題で見るように韓国メディアはニュースの量を満たすのに没頭している。


【時論】文昌克氏の辞退で明らかになった不通構造＝韓国（２）