半導体産業の超格差維持のために必須なのが最適な位置に投資することだ。アン・ギヒョン氏は「特に半導体装備や素材、部品企業が近くに位置していなければならない」と話した。ここに研究を担当する大学や研究機関との連携も外せない。特に韓国半導体産業は、装備は約８０％、素材は５０％ほどを海外に頼っている。半導体業界と学界はクラスタを作って研究開発（Ｒ＆Ｄ）を強化することによって国内の装備・部品企業の競争力を全般的かつ総合的に引き上げる課題を解決しなければならないとみている。ソウル大学半導体共同研究所のイ・ジョンホ所長は「素材・部品企業が伴わない半導体クラスタは意味がない」とし「半導体クラスタが競争力が落ちる場所に入った場合、協力企業がついて行くことができず、結局失敗してしまう可能性が高い」と話す。

このため、地方自治体の半導体クラスタ誘致競争が本格化しながら半導体装備や素材企業は今から心配の色が隠せない。匿名を求めた半導体装備企業の社長は「私たちは龍仁（ヨンイン）に工場を構えているが、クラスタの立地が遠くに決まった場合、既存工場との効率が落ちるため参加する考えはない」とし「他の部品企業も半導体工場ができるからといってインフラが全くない場所に無条件でついて行くというところは多くないだろう」と話した。匿名を求めた素材企業関係者も「もし首都圏から遠く離れたところにクラスタが造成されれば、サムスンやＳＫのような大企業も人材を求めることが容易でないが、私たちのような中小企業が人材を獲得するのは初めから不可能」と話した。

現在、サムスン電子は京畿道平沢（キョンギド・ピョンテク）・器興（キフン）・華城（ファソン）、米国オースティン、中国西安などに半導体工場を保有している。だが、サムスン電子半導体の核心頭脳役を果たし、研究人材２万３０００人余りを抱える半導体研究所は華城にある。華城は２０００年初めから造成され始め、５０万人余りが暮らす東灘（ドンタン）が住生活圏だ。京畿道利川（イチョン）、忠清北道清州（チュンチョンブクド・チョンジュ）、中国無錫・重慶など４カ所に工場を保有しているＳＫハイニックスも頭脳役を果たしている核心研究所は利川と盆唐（ブンダン）に配置している。

半導体業界関係者は「修・博士級の研究人材が必要な半導体はもちろん、ソフトウェアの職場のマジノ線は板橋（パンギョ）・盆唐・東灘まで」とし「ソウル生活圏を抜けた瞬間、グローバル競争力を持つ高級研究人材を採用するのが難しくなるのが厳然な現実」と話した。

政府も半導体クラスタ選定作業で業界・専門家の意見を反映した立地選定基準を考慮していると伝えられた。▼半導体のグローバル競争力を維持して▼専門人材の確保と維持が可能で▼既存半導体産業との連携性が高く▼協力企業との共生を推進できる－－地域を選ぶという方針だという。ここに政府がもうひとつ苦心しているのが地域の均衡発展だ。だが、半導体業界が主張する４つの条件と地域の均衡発展が相反する部分があり、最終立地の選定作業までは難航が予想される。淑明（スンミョン）女子大学経済学部の申世敦（シン・セドン）教授は「半導体は現在、輸出を主導している国の柱産業」としながら「他の価値よりも競争力強化を最優先に考慮しなければならない」と話した。イ・ジョンホ氏は「半導体は一瞬で競争力を失いかねない技術戦争産業」としながら「均衡発展は必要だが、あえて半導体を用いて推進しなければならないのか点検する必要がある」と指摘した。


中国ＮＡＮＤ、韓国を猛追撃…韓国「漂流する半導体クラスタ」憂慮（１）