韓国の即席めん市場の規模が昨年２兆ウォンを超えた。２年ぶりだ。揚げずに熱風で乾燥させたノンフライめんが停滞した即席めん市場に活力を吹き込んでいるという分析が出ている。即席めん大国の日本ではこの数年ノンフライめん市場が急成長し、即席めん市場もともに大きくなった。食品業界は韓国の即席めん市場も日本の先例をたどれるか注目している。

◇日本はノンフライめんのシェア２５％超える

食品業界によると昨年の韓国の即席めん市場規模は２兆４８０億ウォン（約２００４億円）と集計された。韓国の即席めん市場は１９７０年に１００億ウォンを超えてから１９８０年に１０００億ウォン、１９９８年に１兆ウォンと急成長した。２０００年代に入ってからも即席めん市場は成長を繰り返し、２０１３年に２兆ウォン台に進入した。しかしその後は５年連続で２兆ウォン前後で推移し成長停滞局面に入り込んだ。

出生率の下落で主消費層である幼少年人口が減った上に、ホーム・ミール・リプレイスメント（ＨＭＲ）市場が急成長したことが即席めん市場停滞の要因だ。農心（ノンシム）関係者は「何より１０年ほど前から出生率が下がり即席めんを好んで食べる青少年の絶対的な消費量が減り続けている。ここに『ウェルビーイング』など健康な食品に対するニーズが大きくなったことも即席めん市場に影響を及ぼした」と話した。

即席めんを生産する企業は海外市場進出と多様な新製品発売を通じて低迷する市場の突破口を探している。農心は中国と米国、三養（サムヤン）食品は東南アジア、八道（パルド）はロシアなどに市場を拡大している。ノンフライめんのような新製品を発売しＨＭＲに足を向ける消費者を呼び戻すために全力を挙げている。

三養食品関係者は「新製品を多く出してこそ低迷した市場でそれなりに持ちこたえられる。トレンドに合わせカカオフレンズなどとコラボした新製品を発表するのもこうした努力のひとつ」と話す。

◇「ノンフライめん」が成長の突破口になるか

即席めん業界はノンフライめん市場に期待をかけている。昨年基準で韓国の即席めん市場の５４％を占めている農心は最近代表ブランドである「辛ラーメン」のブランドでノンフライめんを発売した。健康を理由に離れた即席めん消費者を再び呼び込める製品がノンフライめんだと判断したためだ。ノンフライ辛ラーメンのカロリーは１袋当たり３５０キロカロリーで、「辛ラーメンブラック」の５７５キロカロリーの６０％ほどだ。飽和脂肪酸も既存の即席めんの半分水準だ。

韓国のノンフライめん市場はこれまで大きく注目されることがなかった。食感や味が既存の即席めんより良くないと考える消費者が多かった。そのうちに健康を重視する消費者が増え、２０１５年に６２９億ウォンだったノンフライめん市場規模は昨年１１７８億ウォンと２倍ほどに大きくなった。今年のノンフライめん市場は１４００億ウォン台まで拡大する見通しだ。

現在のノンフライめん市場は農心が４０％を占めている。農心は昨年「乾麺海老湯ラーメン」を発売し、冷めん、カルグクス、サルグクスなどに続き製品群を積極的に増やしている。プルムワンは２０１６年に「生麺食感」に即席めんブランドを改編した後、「ユッケジャンカルグクス」「豚骨ラーメン」「ピビンチョルミョン」などノンフライめん製品を相次いで出している。オトゥギはノンフライめん市場でチャプチェ類を出し即席めんに品目を拡大する機会をうかがっている。

即席めん業界の相次ぐノンフライめん製品発売は、日本の即席めん市場の先例に対する期待が反映されているとの評価が出ている。プルムワン関係者は「２０１１年に日本でノンフライめんが即席めん市場で占める割合は５％程度だったが、２０１４年には２５％と拡大した。韓国のノンフライめん市場も日本と似たパターンで割合が高まるとみている」と話す。

昨年日本のノンフライめん市場規模は１５２０億円に達した。