１９３０年代に米国の保険会社役員だったハインリッヒは、顧客の事故に基づいて「１：２９：３００」法則を発表した。１度の大事故の前に平均２９回の軽微な事故が起き、その前には平均３００回の異常兆候を見せたという理論だ。完全だった組織である日突然に大型危機は生まれないということだ。数多くの青少年の安全事故も例外ではない。２０１３年７月に泰安（テアン）で発生した海兵隊キャンプ事故で高校生５人が命を落としたことや昨年２月に慶州（キョンジュ）のリゾート施設体育館の屋根崩壊事故、続いてセウォル号惨事に至るまで青少年の安全事故は「ハインリッヒの法則」が適用された実例だ。

一連の青少年安全事故を通じてあらわれた韓国の安全不感症と危機対処能力は、今後推進していかなければならない２つの課題、すなわち「安全文化の拡散」と「活動現場の安全確保」が何なのかを克明に見せてくれた。最初の課題は、青少年と青少年指導者を対象に安全教育を実施して基本的な安全意識を高め、安全文化を拡散することだ。２つ目の課題は実質的な青少年活動が行われる教育施設について安全装置を強化することだ。

特に身体の成長と共に精神的な発達が進む思春期の青少年は、成人に比べ衝動的で冒険的な指向が強く予想できない事故を起こす可能性が高い。実際に疾病管理本部の「応急室深層損傷監視資料」によれば、青少年が事故にあう場所としては家庭を除き指導者がいる学校と教育施設での事故が２０１２年と２０１３年で連続２位と３位だ。したがって青少年の日常生活はもちろん体験学習と現場教育が同時に行われる教育現場で青少年と青少年指導者が安全規則を理解して守っていける環境を作ることが何より重要だ。このような安全意識の拡散と共に、制度的な支援が後押しされてこそ青少年の健全な成長と発達を図ることができるだろう。

安全に関する限り先進国といえる米国の場合は州によって差があるが、すでに１９２０年頃から州別に独自の安全教育を学校で義務的に始めている。乳幼児、小中高校の安全教育に対する最低基準を定めて必須教科として運営している。また地震や台風などによる災害安全事故が頻繁な日本も、やはり乳幼児教育から安全に重点を置いている。保育園の時期から始まる安全教育は、学校内での教育のほかにも地域別に交通公園や災害体験館などを設立して災害対処訓練を受けて体験実習中心の教育が行われている。


【時論】死亡原因２位、韓国の青少年の安全事故減らすには（２）