韓国内の証券市場で外国人の「セール・コリア（Ｓｅｌｌ　Ｋｏｒｅａ）」気流がずっと続いている。２１日、ＫＯＳＰＩ市場で外国人は２９６８億ウォン分の純売り渡しとなった。昨年１２月２日から続いた純売り越し傾向だ。

６日、韓国航空宇宙のブロックディール（時間外の大量売買）で純買い入れしたことを除けば事実上、３４取引日連続の「売り」行進だ。これは世界の金融危機の真っ最中だった２００８年６月９日～７月２３日に立てた最長期間の外国人連続の純売り越し（３３日、８兆９８３４億ウォン規模）記録を超えたのだ。

外国人の売り傾向を主導したのは「オイルマネー」だ。金融監督院によれば昨年１２月、外国人純売り越し規模が最も大きな国はサウジアラビアだった。

国富ファンドのサウジ中央銀行（ＳＡＭＡ）が中心となって計７７３０億ウォン分を売った。サウジは昨年６月から韓国の株式を売って１２月までに４兆５０００億ウォンの純売り渡しとなった。同じ期間、外国人の累積純売り越し規模の約３０％を占めた。

イーベスト投資証券のシン・ジュンホ研究員は「オイル価格下落が外国人の売り傾向の主原因」としながら「サウジなどが不足した国財政を埋めるために海外投資資金を回収している」と話した。サウジの次としては中国（５８８５億ウォン）と豪州（２７４０億ウォン）の売り傾向が大きかった。

重要なことはこれからだ。外国人は３４取引日連続で純売り越しをしながら６兆８９６億ウォン分の国内株式を売った。同じ期間にＫＯＳＰＩ指数は２００９．２９ポイントから１８４０．５３ポイントに８．４％も下落した。

金融情報企業ワイズｆｎと大信証券によれば２０１２年以降ＫＯＳＰＩ指数と相関係数（最大１）が最も高い投資主体は外国人（０．６８）だ。外国人が「買い」に出ればＫＯＳＰＩ指数の上昇を期待できるという意だ。外国人の純売り越し行進の終了の有無が重要な理由だ。


オイルマネー引き潮…３４日連続「セール・コリア」（２）