「窮即変変即通通即久」。

３０日にソウルのロッテワールドモールシネマで開かれたロッテグループ社長団会議で辛東彬（シン・ドンビン、重光昭夫）会長が引用した言葉だ。周易に出てくる一節で、「窮すれば変わり、変われば通じ、通じれば長く続く」という意味だ。それだけロッテグループが置かれている状況が厳しいということを表わした表現だ。辛会長は「いますぐに変わらなければグループの未来はない。先導的に変化を主導し、自分が担当している会社の生存価値を証明してほしい」と代表理事に注文した。

この日の社長団会議は午後２時から非公開で行われた。辛会長をはじめ、系列会社社長団５０人余り、政策本部役員３０人余りの８０人余りが参加した。社長団会議は系列会社別の業績と事業成果を点検し、経営見通しと戦略を共有する場だ。毎年上半期と下半期の２度開かれるが、今年上半期は検察の捜査により開かれず、この日の会議が今年初めての社長団会議だ。

ミル財団とＫスポーツ財団に対する大企業の出資に関する捜査以降、初めてメディアに姿を見せた辛会長は、駆けつけた取材陣の質問に沈黙を守った。彼は「ロッテグループが渡した出資金に代価性はあるのか」という質問には答えず固い表情で会議室に入った。

会議の雰囲気は重かったという。検察捜査が１０月で終了し一息つくようだったが、また悪材があふれているためだ。辛会長は３月に朴槿恵（パク・クネ）大統領と単独面談し、５月にロッテグループはＫスポーツ財団に７０億ウォンを出資したが後に返却された。

検察はこの資金が年末の免税店選定の代価ではないのかという疑惑を確認するために先月２４日に関税庁とロッテグループを家宅捜索している。この日の会議では辛会長がこれに関する言及は特にしなかったと出席者は伝えた。

代わりに辛会長は１０月に発表した経営刷新案がしっかりと実行されるよう努力してほしいと求めた。彼は「最近ロッテグループは国民と世論から多くの非難を受けた。質的成長を強調する理由は反省の表示と同時に社会的責任を全うする企業になるという誓い」と強調した。刷新案は順法経営委員会設置、支配構造改善、政策本部改編などが骨子だ。

一方、この日会議に参加したロッテ免税店のチャン・ソンウク代表は、「年末の免税店事業権審査は予定通りに進められるとみている。準備をしっかりしたい」と明らかにした。刷新案の核心のひとつである支配構造改善と関連し、ホテルロッテのソン・ヨンドク代表は「（ホテルロッテ上場の）準備を進めている。予定通りに進められる場合、早ければ来年上半期にホテルロッテを上場できるだろう」と話した。