これほどになると、朴槿恵（パク・クネ）大統領も寂しさを感じ、当惑しそうだ。「大韓民国の青年ががらんとするほど中東に送れ」。中東訪問後、「天のメッセージ」として持ってきた「第２の中東ブーム」に舞い上がってした笑い話に対し、反発が激しいという。この発言の直後、ＳＮＳには「お前が行け、中東」「今は１９７０年代ではない」「朴槿恵（パク・クネ）政権を支持する方々は子と孫を中東に送り、閣下を喜ばせろ」などの叱責があふれた。

オフラインで会った青年と親も怒りを表した。叔父が過去にサウジアラビアで働いたという知人は「自分の子どもはサウジに送らなくてもよいように自分が行ったという叔父の言葉が記憶にはっきりと残っているが、今は孫までもサウジに送れということか」と語った。ある大学生は「青年雇用の解決策がこの地の青年の枯渇政策か」と話した。

個人的に青年の海外進出は支持する。新しいことに挑戦し、新しい拠点と人生を切り開くのは若いほどやりやすい。それでも青年の中東派遣に対しては「怒り」に共感する。１人あたりの国民所得３万ドルを目前にした現在、８００ドル台（１９７０年代）当時に活用した「国家戦略的レベルの人材送出」を雇用政策として後押しする発想もあきれるし、新しい成長動力になるという「第２の中東ブーム」の実体にも首を傾げてしまう。

まず「第２の中東ブーム」。この言葉に「デジャビュ」を感じないだろうか。李明博（イ・ミョンバク）政権当時にアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）の原発を受注した後、中東地域で推進されているポストオイル時代の産業多角化の波に我々も乗るべきだという計画があふれた。韓国の強みである保健・医療・情報通信などは、当時も有望業種に挙げられた。高付加建設受注政策金融の拡大、ヘルスケア海外進出ファンドの設立などの対策も似ている。その後の５年間、これといった成果がなく、忘れられただけだ。もちろんその間できなかったからといって今後もできないというわけではない。第２中東ブームが実現すればいい。


【時視各角】韓国の青年はみんな中東に行けと？（２）