このような分析を基に、来年の青年層労働市場を展望してみると、楽観的ではないとの結論が出てくる。４年制大学の男子学生は軍服務を含めて卒業までに６年以上かかる。大学進学率が最高だった２００８年の余波がまだ根強く残っている。また、２００９年と２０１０年の女子学生の大学進学率は依然として高かった。彼らが昨年と今年から本格的に労働市場に進出し始めた。しかも大学進学率が７１％水準と低かった２０１３年以降、高卒男子学生の相当数が軍服務を終えて昨年から求職を始めている。最初の職場を求めようとする大卒者と高卒者が、いま同時に集まることになったのだ。雇用が大きく増えないなら失業率は高まる一方だ。

雇用率も同じだ。質こそ良くはないものの、今までは高齢層と女性中心に雇用が確実に増えてきた。これは雇用率の上昇につながった。だが、これからはこの傾向が反転する可能性が高い。造船・自動車・スマートフォンなど主力製造業と輸出が厳しさを増している。すでに一部の大企業は来年度の新規採用を見合わせると明らかにしている。もしかしたらわれわれは通貨危機直後の冬を来年再び迎えることになるかもしれない。

青年失業は長期的な問題ではないと楽観する者もいる。出産率が急速に低下した時代に生まれた子供たちが２０代になり始める２０２０年から、２０代の人口は毎年２０万人ずつ減るというのがその根拠だ。２０代人口は２０３０年までに２００万人以上減少する。現在の雇用が最近の傾向のまま維持されれば、２０２７年前後には青年失業ではなく人材不足が深刻化するだろうと彼らは主張する。一部うなずける話ではある。だが、消費が最も活発な２０代人口の減少は、彼らを対象とする業種が危機を迎えることを意味する。さらに主力消費層である３０～４０代減少の前兆でもある。消費の減少は雇用減少という悪循環を呼ぶ。青年労働市場の不安が向こう１０年はもちろん、その後も持続する可能性が高いのはこのためだ。

イ・ジョンミン／ソウル大経済学部教授

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【時論】来年の青年就職がさらに厳しくなる理由＝韓国（１）