韓国で１９８９年に海外旅行が自由化されてから今年で３０周年を迎えた。海外旅行客は昨年２８００万人を突破し、今年「３０００万人時代」を開くものと予想する。こうした中、先月末ハンガリー・ブダペストのドナウ川で発生した遊覧船沈没惨事は残念で衝撃的だ。旅行で最も基本的で重要な安全に対する警戒心を呼び覚ましてくれた。

地理学者である筆者は、世界の辺境地を現地調査する時、先進国政府の旅行情報ウェブサイトと英国ＢＢＣ放送を参考にする。現地空港に配置された危険情報も習慣的に集めて現地地図をじっくりと隅々まで見る。地球村の中で自国民の旅行者保護と安全教育で最も先端を行く国は英国だ。中南米で治安が良い国に属するコスタリカ空港に英国大使館が旅行者注意事項を整理して標示板まで立てておくほどだ。

英国人は子どものころから野外踏査を通じて自分の安全を守る方法を徹底的に学ぶ。昨年夏、タイ洞窟少年１２人を救助する時に大活躍したダイバーのうち英国とオーストラリア出身が多いのも偶然でない。

一帯一路戦略を推進中の中国は新興地理教育強国だ。中学生は地理を必須で学び、高校生は旅行地理、海洋地理、自然災害の予防、地理の野外実習、ＧＩＳなど９科目を選択することができる。観光大国タイはアフリカと中南米が大きく表示された「黄熱病予防地図」をバンコク空港の入り口に備え付けてある。伝染病の発病危険地域を視覚的イメージで地図で表示すれば情報伝達が容易で明確になる。「百の言葉より一枚の地図」が伝染病統制にも効果的だ。

だが、大韓民国政府の世界地理文解力は「地図盲」水準だ。最近、バルカンとバルトを混同する事故を起こした外交部に特に地図盲が多いようだ。国の関門である仁川（インチョン）空港は中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）発病国家をハングル・英語・アラビア語で表示しただけで地図は脱落している。外交部ウェブサイトの世界旅行安全地図も不十分だ。タイ・フィリピン・ミャンマー・マレーシア・インドネシアなど韓国人が頻繁に訪れる東南アジア国家の旅行危険地域が表示されてはいるが「どうしてここが危険でどう対処すればよいのか」に対する詳しい説明が不足している。現地の危険情報を地図と連係させて視覚的に表現せずにテキストだけで羅列しているため可読性が非常に低い。

最近、西アフリカで拉致されてフランス情報要員によって救助された韓国人に対して激しい批判が起きた。個人個人も各自注意するべきだが、政府も前もって安全地図を普及させて危険要素を読み取る方法を国民にしっかりと教える義務がある。セウォル号惨事以降、教育部と傘下教育支援庁の安全教育組織と予算は増えたが、マニュアルに閉じ込められた形式的安全教育はそのままだ。室内で理論だけを学ぶため、さまざまな環境下で安全を守る能力が自ずと育つわけがない。切迫した状況であるほど現場での迅速な空間的意志決定が重要だ。生存水泳をいくらうまくやっても、陸地ではなく海側に向かえば危険はさらに高まる。

今からでも韓国政府とメディアは国民が特に多く旅行する国家の危険情報から忠実に提供しなければならない。地球村でその時々発生する災害や事故にしっかりと対処するためには、外交部や国家情報院、学者や言論人が危険なところに行って正確な情報を収集してグローバル安全地図をアップデートし続けなければならない。一般国民の安全な旅行のために海外地域専門家が見慣れず危険な現場にもっとよく出て行かなければならない。

「ヘンリー旅券指数」によると、韓国は日本・シンガポールとともに「パスポートパワー１位」国家だ。ビザなしで韓国人は地球村１８９カ国を訪れることができる。海外旅行の悲劇が再発しないようにするなら地図盲の外交部と教育部の改革、国家教育過程改正を通した世界地理文解力向上、特に旅行者安全教育が急がれる。

キム・イジェ／地理学者・京仁（キョンイン）教大教授