地下通信溝につながる鉄の扉を開くとすぐ直径５０～６０センチメートルほどに見える黒いケーブルが積み重なり長く伸びていた。ぼんやりとした灯りの下でケーブルの横に設けられた狭い通路に沿って歩くと映画の世界に入ったようだ。歩き続けたら幼いころに読んだ小説『地底世界ペルシダー』に入れないだろうかと想像もした。案内を担当するＫＴのスタッフは「韓国で最も重要な通信溝のひとつだ。ここに問題が起きれば本当に大変なことになる」と話した。

最近相次いで起きたソウル・ＫＴアヒョン支社地下通信溝火災、京畿道（キョンギド）高陽（コヤン）の地下温水管破裂事故を見て１０年ほど前に行ったソウル・光化門（クァンファムン）地下通信溝を思い出した。通信線と温水管・ガス管をはじめ私たちの生活が便利になれば便利になるほど地下にはさらに多くの設備が敷かれなければならない。インフラ設置だけでなく地下開発も拡大の一途だ。ソウル市は光化門・市庁駅・乙支路（ウルチロ）・東大門（トンデムン）をつなぐ地下空間開発を推進中だ。カナダのモントリオールにある世界最大の地下都市アンダーグラウンドシティをまねた事業だ。

地下空間の活用と管理はますます重要になっているが現実はこれに追いついていない。施設により管理主体は国土交通部、行政安全部、地方自治体などまちまちだ。有機的に連結されていない。２０１４年に全国各地で地盤沈下が発生すると、韓国政府は翌年４月に効果的な地下設備管理のため「２０１９年までに地下空間統合地図を構築する」とした。だが来年の構築は不可能で、２０２０年以降に可能と予想される。統合地図は実際の測定ではなく既存資料をデジタル化するものも多く、正確度に対する疑いもある。インフラ設備だけでなく建築物の土台となる地下の土層・岩盤層情報も必要だが、やはりどれだけ正確に把握しているのか気になる。９月のソウル・上道幼稚園崩壊は地盤情報を正しく知らなかったか知りながら無視した結果だ。

地下空間に対する市民の不安は大きくなる。地中をしっかり管理してほしいという要求が高まっている。ソウル市議会では１０月に「ソウル特別市地下安全管理に関する条例案」が出された。地盤沈下と地下施設の総合的な安全管理体系の策定が骨子だ。全羅北道（チョンラブクド）議会でも最近「地下安全管理に関する条例」が発議された。地下設備が相対的に多い産業都市の蔚山（ウルサン）広域市では今月中に「地下安全委員会」が発足する予定だ。

自治体が地下管理に向けた条例を作り安全委員会を構成するが、それだけでは限界がある。最近相次いだ事故で見るように国レベルの地下安全管理体系構築が急がれる。地下は真っ暗なところだが情報まで真っ暗ではならない。地下の情報を正確に把握して管理し地下設備が時限爆弾になることは防がなければならない。

ヨム・テジョン／ナショナルチーム長