１９９０年代、日本は１つの巨大な劇場だった。恐怖映画を上映した。経済成長率と投資が終わりの見えない深淵に転がり落ちた。物価や金利もゾンビのように底を引っ張った。貯蓄どころか消費さえ、かさぶたのように乾いてしまった。「大恐慌に劣らない危機」という警報が耳に激しく響いた。だが日本国民は観客にすぎなかった。ただ映画だと思った。すぐに良くなるだろう信じていた。そうやって日本は長期不況の泥沼にはまり、２５年が過ぎた今やっと頭を出している。

斎藤精一郎・立教大学教授が９９年に指摘した「日本の劇場化」だ。これを紹介した昨日の中央日報の記事が興味深くて背筋が寒くなるようだ。記事は警告を１つ加えている。この頃、大韓民国が劇場になったということだ。あちこちで警報音が鳴っているのに韓国民はただ観客のように見ているだけということだ。「檀君以来（史上）初めてあらわれる複合危機に緊張しなければ、恐怖が現実になる」という洪城（ホンソン）国ＫＤＢ大宇証券副社長の陰鬱な予言が込められていた。

紙面が許せば記事はもう少し踏み込んだところだ。「韓国の劇場化」の責任がどこにあるかということだ。言葉には出さなくても読めば分かる。「野村証券の警告が自民党総裁選挙にうずもれてしまった」ように別の世界で遊んでいるような韓国の政界が目の前の現実を映画の中の話にしているのだ。

韓国の政治家たちを見ると、空を漂う人々のようだ。足が地についていない代表的なものが改憲議論だ。政治がこんな模様なのは憲法のせいだというのは、前後がすり替わった話だ。どんな憲法を持っていても今の政界で変わるものがあるのかということが、果たして私だけの考えだろうか。「今が改憲の適時」という主張は「私のために」または「私たちの党のために」という条件節なしには納得できる道理がない。与野党を問い詰めることなく改憲をいう口の後ろに、国や国民は見られない。私利党略だけが厚い舌の下に隠れているだけだ。

時代の変化にふさわしい改憲が必要であっても、権力構造は長期的課題として徐々に論じるものだ。改憲に関与した人が改憲の受恵者にならないようにということだ。昨日の憲法裁判所の判決は、それよりはるかに急務なことがあることを見せてくれる。間違って線引かれた選挙区を正すことさえ考えなかった人々が、改憲を論じるとは話にならない説だ。

もう１つ。昨日の文化日報世論調査を見ると、間違って選んだと思えば任期中に解任できる国民召還制を導入すべきだという人が韓国国民１０人のうち９人に上る。国民の念願を成し遂げる議論を急いではどうだろうか。

イ・フンボン国際部長