◆中国７％、日本１％台の成長持続

効果はあるようだ。その中心には米国がいる。米国経済には最近、薫風がはっきりと感じられる。先月出た７－９月期の成長率（年率基準４．１％）が予想を上回った。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）は今年の成長率を最高３．２％に引き上げた。国際通貨基金（ＩＭＦ）のラガルド専務理事も米国の放送に出演し、成長率予測値（２．６％）を引き上げると公言した。特に消費の基礎となる雇用・住宅市場に回復の流れが形成されている。昨年１１月の失業率（７％）が５年ぶりの最低水準となり、同じ月の新規住宅販売件数も予想値を上回った。

中国経済の疾走は速度が低下する。しかしグローバル経済の牽引車の役割に大きな支障はないようだ。中国の成長率予測値は７％台前半へ下降を続けている。不動産バブルを防ぎ、企業の過剰投資に対する調整のため金脈も引き締めている。しかしこの隙間を先進国の需要回復による輸出が補完すると予想される。「量より質」という政策が成功すれば、長期的にはグローバル経済の土台になるはずだ。サムスン証券のホ・ジンウク巨視経済チーム長は「ハードランディングの懸念が生じるとしても、中国政府が動くため、成長率が７％に達しないケースは考えにくい」と述べた。

欧州は米国からプラスの影響を受けそうだ。２年連続後進した経済が１％（ＩＭＦ予測）前後のプラス成長をする見込みだ。高い失業率、銀行圏の負債縮小などの慢性病が残っているが、長期沈滞の心配はある程度減らした。消費と投資が経済の心臓であるドイツ・フランスに活気を吹き込み、スペインやイタリアも輸出に支えられて逆走行を終えると予想される。現代経済研究院のハン・サンワン経済研究本部長は「欧州経済はまだ一人の力で回復するレベルではないが、米国の成長に後押しされて回復速度が速まるだろう」という見方を示した。

◆新興国、米テーパリング速度が変数

日本のアベノミクスの勢いはまだ弱まる兆しがない。今年４月に消費税増税が予定されているが、日本政府が他の浮揚策を出し、マイナス効果を遮断するという見方が多い。国内外の機関では日本が今年ほどではなくとも１％台の成長を続けると予想している。

新興国は事情が複雑だ。先進国の景気回復の恩恵をどれほど受けるかによって悲喜が分かれる。ロシアは欧州への輸出増加が経済成長を牽引する見込みだ。一方、原資材の輸出に依存するブラジルは横ばいも厳しい。全体的には悪くない。米国の回復傾向で他の経済圏も輸出が回復し、経済が同時に成長する流れだ。

これを脅かす変数も米国にある。量的緩和の縮小（テーパリング）速度だ。あまりにも速ければ新興国に入っていた資金が急速に米国に戻り、新興国発の危機を招くおそれがある。他の部分も歩調を合わせる必要がある。政治や物価、国際収支など内部要因がグローバル協調を崩す方向に表れてはならない。

対外経済政策研究院のチョン・ソンチュン国際経済室長は「２０１４年はグローバル金融危機を起こした要因が次第に解消され、世界経済が回復する一年になるだる」とし「インド、ブラジルなど新興国の基礎体力はまだそれほど悪くはないが、外的衝撃に影響されるという点で、世界経済には不確実性が残っている」と指摘した。


２０１４年の世界経済、乱れた「５気筒ダンス」は終わり（１）