外国人は１７日もサムスン電子株を９５６億ウォン売り越した。これについてある証券会社研究員は、「バンガードの保有分ではなく１５～１６日にバンガードの処分を確認した外国人が続けてサムスン電子株を売ったようだ」と解釈した。

証券業界ではインデックスに従い規則的に投資するバンガードの特性上、当面は火曜日と水曜日に韓国株の整理を繰り返す公算が大きいとみている。バンガードが大量に処分するサムスン電子のような株式は火曜日・水曜日に劣勢を見せる様相が繰り返される可能性があるという意味だ。サムスン電子はバンガードによる処分が進められたとみられる１５日と１６日の２日間で株価が１５５万２０００ウォンから１４９万２０００ウォンに３．９％下落した。

バンガードは１０～１６日に金額基準で保有中の韓国株をきっかり４％売った。だが、銘柄別の処分比率は異なった。大信証券によるとこの期間にバンガードは保有していた暁星（ヒョソン）の株式の２５％、斗山（トゥサン）重工業と中小企業銀行の株式の２０％を整理した。これに対しサムスン電子は４％、現代自動車は１．４％を売るのにとどまった。保有する韓国株１１１銘柄のうち最初の週に売ったのは４０銘柄だけだった。

大信証券のオ・スンフン研究員は、「投資比率があまりに大きいサムスン電子は４％ずつの原則を守るが、残りは期待収益により売却時期を調整するとみられる」と説明した。

東洋証券のキム・フジョン研究員は、「バンガードとともに新興国上場指数ファンド（ＥＴＦ）の軸となっているｉシェアーズを通じて韓国に投資資金が入ってきている。ｉシェアーズがバンガードの韓国株売却の衝撃をある程度吸収できるだろう」と話した。


韓国証券市場にバンガード注意報、火・水曜日に“セルコリア”（１）