私が知っている有名な米国人女性はヘレン・ケラーと「アンクル・トムの小屋」の作家ストウ夫人ほどだった。米国に少し勉強しに行く前までのことだ。そして米国で新たに刻印された人物はローザ・パークスだった。白人に席を譲れというバスの運転手の要求を拒否して逮捕され、米国黒人人権運動に火をつけ、その後、人種分離政策の廃止まで引き出した中心人物だ。当時ローザ・パークスを知らなかった私に彼女を知らせたのは中学生だった。その中学生は彼女の生涯と行為の意味について熱弁した。彼女は米国を変えた現代史の代表人物ということだ。これによって米国では中学生も人種差別を凶悪な犯罪と認識していることを知った。

最近、アトランタの現代重工業で解雇された白人が人種差別にあったとして起こした損害賠償訴訟事件が普通でなく見えたのはこうした経験のためだ。現代重工業は訴訟で勝ったが、指摘された内容はそれほど軽くはない。当時、韓国人法人長は人種関連の冗談で物議をかもし、韓国人は自分たちで固まって現地職員に疎外感を与えたという。こういう考えが浮かんだ。訴訟提起者が白人ではなく有色人種だったら果たして企業が勝っていただろうか。白人は人種差別の加害者という米国人の先入観のおかげでかろうじて勝ったのでないだろうか。

もともと韓国人は「人種差別」という概念自体が弱い。単一民族として長く生きてきたためだろう。外国人を受け入れることにも寛容でなく、人種差別問題を提起されても反応が鈍い。昨年ある放送局が外国人男性と韓国人女性の交際実態という映像を送り、外国メディアも人種差別を指摘し、韓国に住む外国人が放送局に抗議訪問をするなどの騒ぎがあったが、これに耳を傾けた韓国人はあまりいなかった。報道機関を含めてだ。今回のアトランタ訴訟も同じだ。

もちろん私たちがずっと単一民族国家で暮らせるなら、大きな問題はないだろう。しかしすでにそういう時期は過ぎた。韓国発のグローバル企業が次々と出てくる中、外国人と一緒にしなければ食べていく道もない。多文化家庭も日常化した。もちろん彼らも国民だから政策がある。しかし当事者教育と人権保護レベルにとどまっている。

他の人種と一緒に暮らす方法、人種差別を撤廃するための人類の努力、人種差別がなぜ犯罪かなどを教える対国民グローバル市民教育は脆弱だ。このままでは中学生まで人種差別は犯罪だと知っている国で、「人種差別ジョーク」をユーモアとして飛ばし、自分が人種差別をしたことにも気づかず問題に巻き込まれる事例が今後どれほど出てくるか分からない。すでに韓国は地球村が注目する経済大国だ。グローバル市民教育を国史教育ほど熱心にしなければならない時期になったようだ。さらに遅くなる前に…。

ヤン・ソンヒ論説委員