サムスン電子が１２日、テレビ製造企業だけが共有する市場調査資料をメディアに公開した。米国市場調査会社ＮＰＤと米国を除いた５６カ国の市場を調査するＧＦＫの資料を総合し、世界テレビ市場の流れを見せたのだ。韓国メディアで前日に紹介された市場調査会社ＩＨＳの調査とは結果が違った。サムスン電子がこうした内容を公開するのは異例だ。

ＩＨＳの調査では、１５００ドル（約１６万５０００円）以上のプレミアムテレビ市場はソニーが、２５００ドル台の超プレミアムテレビ市場はＬＧエレクトロニクスが１位だった。サムスン電子はともに３位だった。

しかしＧＦＫ・ＮＰＤの調査では、サムスン電子が１５００ドル以上の市場でシェア４５．９％と１位を維持していた。２５００ドル以上の市場でも１－３月期には３２．８％と、ＬＧエレクトロニクス（３３．０％）に比べてわずかに低いが、４月の調査では３７．８％と１位を取り戻した。ＩＨＳの調査で１位だったソニーは１５００ドル以上の市場で１６．８％、２５００ドル以上の市場では２１．１％で３位だった。

こうした結果の差はＩＨＳとＧＦＫ・ＮＰＤの調査方式が異なるからだ。ＧＦＫ・ＮＰＤは消費者に販売される価格を根拠とする。一方、ＩＨＳは製造企業が代理店に売る価格を基準とする。ＩＨＳの調査では各種割引政策による値下げ分が反映されない。ＩＨＳは「７０インチ台薄型テレビ」などカテゴリー別にした後、該当製品群の価格平均に販売量をかけて全体販売額を算出する。モデル別に販売額を集計するＧＦＫ・ＮＰＤの調査より精密度が落ちる。モデルの種類が多いサムスン電子に不利に作用するしかない分析方法だ。またＩＨＳの調査は米国市場を中心に集計され、世界市場の状況とは乖離しているという指摘も出る。

サムスン電子の関係者は「ＧＦＫ・ＮＰＤの集計の結果、４月の２５００ドル以上の市場でサムスン電子が１位を回復したことから分かるように、実際にはＱＬＥＤテレビの発売から市場シェアが高まっている」とし「不合理なＩＨＳの調査基準に強く問題を提起している」と述べた。

サムスン電子はＬＣＤテレビが市場の主流になった２０００年代前半から１０年以上にわたりプレミアムテレビ市場でトップを維持してきた。