ソノコンは１０日、創業者の崔信奎（チェ・シンギュ）会長が自身が保有する株式１６．９３％のうち１１．９９％を世界最大の玩具メーカーの米マテル本社に１３９億６８００万ウォン（約１２億８４４７万円）で売却すると公示した。

マテルが筆頭株主になり崔会長は２番目の大株主になった。マテルへの売却が知らされた後、崔会長に単独インタビューした。「マテルと第２のターニングメカードとなる玩具とアニメーションを作って海外に進出する」と崔会長は強調した。

韓国トップ企業が世界トップ企業と組んで「玩具韓流」を起こすだろうとの反応を期待した崔会長は「海外資本に韓国企業が売られたという一部メディアの報道に当惑している」と話した。メディア露出を避けている彼がインタビューを自任した理由だ。

ソウル・木洞（モクドン）のチョイクリエイティブラボ（ソノコンのアニメーション制作室）で会った崔会長は、「お金のためなら中国資本に売っただろう。私はおもちゃ屋だ。世界トップの玩具メーカーのシステムと流通を学びたかった」とした。彼によると昨年末から韓国の大企業と中国企業から株式参加と投資提案が数回あった。資金余力が十分なことに加え、具体的方策を提示しないため真剣に検討はしなかった。

だがマテルがソノコンの世界進出とマテル製品の韓国国内独占流通権２年を提案し状況が反転した。マテル幹部役員とも数回会った。崔会長は「停滞したヒット（機関車トーマス）がマテルに買収されてから再び成長を見せ、メガブランド（メガブロック）もやはりマテルが買収した後にアニメ制作投資で注目されていている。私財をはたいて作ったターニングメカードで韓国では成功したが、世界進出は１人では厳しいと判断した」と話した。ここに「トミカ」で有名な日本のトップ玩具メーカーのタカラトミーが８月にソノコンに決別を通知し、ソノコンが２０１０年から持っていた韓国国内独占流通権限がなくなった点も崔会長の決心をあおった。


世界トップ企業と組んで「玩具韓流」を準備する韓国企業（２）