韓国のどこの通りでも人気だったカラオケ店とネットカフェが過去の栄光を失いつつある。「ノレバン」「ＰＣバン」と呼ばれる韓国特有の「バン文化」を代表した２業種の店舗数が減り続けているのだ。

国税庁が６日に発表した「事業者現況」によると、２００９年に３万４２３８カ所だったカラオケ店の数は毎年減少し続け今年１月現在３万１１７９カ所に減った。統計基準は異なるが行政安全部の許認可基準では２００５年に３万７５６８カ所に達していた。カラオケ店は１９９０年代に初めて韓国に持ち込まれてから爆発的に店舗数が増え韓国の夜を盛り上げたが、２０００年代半ばからは下り坂を歩いている。

これは酒を飲んでからカラオケ店に移動して楽しんだ「会食文化」が徐々に消えているためとの分析が多い。夜遅くまで２次会、３次会と続く酒席に対する批判が出てきて会食や会合を簡単に終えるなど酒席自体が減った影響を受けたということだ。

特に最近では仕事と個人生活のバランスを取るワーク・ライフ・バランスのブームや、１人で酒を楽しむトレンドまで拡散し、カラオケ店に向かう足が減っている。証券市場に上場されたカラオケ店機器韓国最大手のＴＪメディアは昨年売上減少などにより１７億７０００万ウォンの営業損失を出し前年比赤字に転落している。

「スタークラフト」や「ディアブロ」などのゲームが人気を呼んだ時代に学生たちで空いている席がなかったネットカフェははっきりと斜陽の道に入り込んでいる。２００９年に１万４２１２カ所だったネットカフェの数は今年１月には１万４８０カ所に減少した。韓国コンテンツ振興院の統計で２００１年に２万２５４８カ所に達した点を考慮すると半分以上の店舗が消えたのだ。

これにはスマートフォンの普及でモバイルゲームが人気を呼び、需要がＰＣゲームとモバイルゲームに分散したのが要因として作用した。また、大作ＰＣゲームの発売が以前より少なくなった上に、少子化でゲームを楽しむ１０～２０代の人口が減ったこともネットカフェの衰退につながったと分析される。競争が激化して利用料を上げられずにいる点も事業主には運営負担として作用している。

延世（ヨンセ）大学経済学部のキム・サンヒョン教授は「２業種とも市場供給の側面では賃貸料上昇のようなコスト要因、需要の側面では新しい遊びや余暇文化の登場にともなうトレンド変化が複合的に影響を及ぼしたとみられる」と分析した。

カラオケ店とネットカフェの創業は特別な技術が必要なく、リタイアした人の参入障壁が低い業種に挙げられる。これに対し２業種の衰退は深刻な飽和状態に置かれた自営業の生態構造にあるとする見方もある。