韓国財界トップにとって、名節連休は通常静かに休息を取る再充電の時だ。しかし最長１０日に達することしの秋夕（チュソク、中秋）連休は違う。企業の年間活動を締めくくり来年の経営計画を立てるべきこの時点に、高高度ミサイル防衛（ＴＨＡＡＤ）体系報復など中国発の経営危機、グループ内部のオーナーリスク、政府による強度の高い司法基調まで増して、主要グループトップは目が回るほど忙しい名節を送ることになった。

サムスン電子はことし半導体と有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）を中心に史上最大の実績を記録した。しかし、サムスン関係者は「半導体の『スーパーサイクル（長期好況）』がいつまで続くか、北核とＴＨＡＡＤ報復イシューが海外事業にどのような影響をもたらすか予測できない」とし「各種変数に対し、徹底的に備えなければならない状況」と語った。しかも李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子副会長の拘束で、人事はもちろん、事業計画・投資・Ｍ＆Ａ（企業の合併・買収）の決定で困難に直面している。

このためサムスンは事業の空白を最小限に抑えるために、系列会社別に一部の最高経営責任者（ＣＥＯ）がこの連休中も出張の途に就く。まだ中国発の影響は大きくないものの、中国に半導体・ディスプレイ・家電などの工場があり、実際サムスンＳＤＩの電気車バッテリー事業がＴＨＡＡＤ報復によって直撃弾を受けている状況なだけに鋭意注視するという方針だ。

中国のＴＨＡＡＤ報復で最も大きな打撃を受けたのは現代車グループだ。鄭夢九（チョン・モング）現代車グループ会長は連休期間、対外日程を全く入れずにソウル漢南洞（ハンナムドン）の自宅に留まって中国など海外市場の販売不振を打開するための妙策を構想する。ことし８月末を基準として、現代・起亜車の２０１７年の中国累積販売台数（５７万６９７４台）は前年同期比４４．７％減となった。

現代車関係者は「エコカーや自動運転車など、未来技術をめぐる主導権争いで現代車グループがリードするための方案も思案する予定」と伝えた。対内的にも、最近起亜車側が通常賃金の１審訴訟で敗訴し、２審を準備しなければならないなど、対応するべき懸案が多い。起亜車はことし上半期の営業利益が昨年より４４％減少して下半期からは赤字に転じることが予想され、損失引当金の見積もりだけで１兆ウォン（約９８７億円）に達する見通しだ。

崔泰源（チェ・テウォン）ＳＫグループ会長は、最近ＳＫハイニックスも参加している「韓日米連合」コンソーシアムが東芝メモリの買収を確定し、連休中は買収作業を一段落させるための構想づくりに専念する予定だ。

ＳＫ関係者は「東芝買収を機に、半導体や人工知能（ＡＩ）、モノのインターネット（ＩｏＴ）分野を大幅に強化しようというのが（崔会長の）方向性だと承知している」と語った。１８日から京畿道利川（キョンギド・イチョン）で２泊３日にわたって行われる「１０月ＣＥＯセミナー」にも、これまでになく注力している。崔会長はグループの中長期経営戦略を話し合う今回のセミナーで、社会的責任を大きく取り上げる見通しだ。特に、共有インフラ運営案が崔会長の最大の関心事だ。崔会長の指示で、ことし６月にＳＫイノベーションはガソリンスタンドを共有資産にし、ＳＫテレコムも同伴成長センターを協力会社に開放したことに続いて、今回は系列会社間の協力をベースにした共有インフラ後続案を話し合うとしている。


韓国大業トップは何を悩みながら秋夕を過ごすのだろうか（２）