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<インタビュー>2001年ノーベル経済学賞受賞者マイケル・スペンス教授(1)

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2015.11.30 15:45
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ニューヨーク大のマイケル・スペンス教授(72)は市場の信号解釈専門家だ。労働市場で向き合う雇用者と労働者がどんな信号をやり取りして雇用と賃金レベルを決めるかを研究し、2001年にノーベル経済学賞を受賞した。司空壱中央日報顧問兼世界経済研究院(IGE)理事長がイタリアのミラノでスペンス教授と会った。世界経済だけでなく欧州テロ事態など、さまざまな信号を解釈した内容を交流するためだ。

司空=フランスのオランド大統領が数日前に戦争宣言までするほど欧州連合(EU)全体がテロの脅威を受けている。それ以前からシリアから押し寄せる難民などがEUには大きな挑戦だった。テロと難民問題が短期だけでなく中長期的に欧州統合にどんな影響を与えるのか調べる必要がある。

 
スペンス=先日、妻(イタリア出身)と妻の妹に「15-20年前、若者に『あなたの子どもは(後に)自らをヨーロッパ人だと考えるだろうか』と尋ねれば、若者は何と答えただろうか」と尋ねた。妻と妻の妹は「ヨーロッパ人だと答えたはず」と返答した。しかし「今はそうでない」と話した。

司空=欧州統合を夢見た人たちの思いが十分に成し遂げられていないという話のようだ。

スペンス=そうだ。欧州指導者が当初考えたものよりはるかに長い時間が流れた後に統合の夢はかなうかもしれないが、今は非常に難しいようだ。

司空=短期的な側面で(テロ事態のために)EU内の移動の自由を保障する26カ国間のシェンゲン協定(Schengen Agreement)や経済成長や財政赤字比率などに関するマーストリヒト条約にどのような変化があると思うか。

スペンス=シェンゲン協定は維持されるとみられる。ただ、EUの他の加盟国の国民の出入国をある程度制約するのは避けられないようだ。しかしシェンゲン協定破棄のようなものはないはずであり、望ましくもない。

司空=統計を見ると、米国は速い技術変化と自動化、情報技術(IT)の拡散などにもかかわらず、労働生産性は低調だ。この分野の最高権威者としてこの問題をどう見るのか。遅々として進まない労働生産性と不足する総需要に基づく「長期沈滞(Secular Stagnation)」を主張する有名な経済学者もいる。もちろん生産性に関する経済学者の誤った判断は過去に何度もあったが。

スペンス=低調な労働生産性は統計作成方法上の問題と統計に反映されるまでの時差(time lag)があった。例えば過去にスーパーコンピューターの活用で天気予報はより正確になったが、その効果が国内総生産(GDP)には反映されなかった。また、インターネットが広まり、経済全般にその効果が表れるまでには時差があった。

司空=私も生産性が低く長期沈滞が発生する可能性があるという懐疑論には賛成しない。とにかくあなたは長期沈滞の可能性は大きくないと見ているようだ。

スペンス=もちろん、どれほど長い目で見るかによると考える。私が長期沈滞という言葉自体に拒否感を持つのは解決策がないような感じを与えるからだ。しかしサマーズ元米財務長官が長期沈滞を持ち出したのは、この問題に関する人々の関心を引くためのマーケティング手段だと見る。

司空=私もそのように見た。サマーズが長期沈滞克服のために必要な投資、特に米国の場合、インフラ投資を強調して人々の注意を喚起させたのは成功したと思う。ところが、あなたは最近、米連邦準備制度理事会(FRB)の量的緩和(QE)効果をめぐりサマーズと論争している。興味深かった。あなたは量的緩和が実物投資より企業の自社株買いなど金融資産運用に熱中させたため、実物投資には大きな効果がなかったと述べたと、私は理解した。一方、サマーズは量的緩和が実物投資をむしろ阻害したとあなたの主張を理解した。あなたが意味するものは正確に何だったのか。

スペンス=私の文は長い論文ではなく、省略された部分が多かった。低調な投資は量的緩和のためだけではない。しかし量的緩和ために企業の実物投資より金融取引がよりいっそう容易になったのは明らかだ。


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    2015.11.30 15:45
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    マイケル・スペンス米ニューヨーク大教授(右)と司空壱(サゴン・イル)中央日報顧問がイタリアのミラノで会った。2人は世界経済の懸案だけでなく現在進行中の欧州のテロ事態についても深く対話した。
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