ＳＫイノベーションが国内外の電気車バッテリー事業に１兆ウォン（約１０３８万円）以上投資することにした。世界的に電気車の大衆化時代が到来している中で、次世代市場を先取りするためだ。ＳＫイノベーションはハンガリーのバッテリー生産工場を建てることに８４０２億ウォンを投資し、国内も忠北曽坪（チュンブク・チュンピョン）と忠南瑞山（チュンナム・ソサン）に２０００億ウォンを投じてバッテリーの生産設備を増設すると３０日、明らかにした。

ＳＫイノベーションのキム・ジュン社長はこの日「『しなかったことを新たにうまくできる』革新を推進している」とし「ディープチェンジ２．０の経営方針を強力に実行して持続的に成長できる事業構造を備えるだろう」と話した。ドイツバンクによると、電気車に使われるリチウムイオンバッテリーの需要は昨年２０９キロトン（１キロトン＝１０００トン）から２０２５年５３４キロトンに２倍以上成長する見通しだ。

これに備えてＳＫイノベーションは２０２０年生産を目標にハンガリーに限って７．５（ギガワット時）のバッテリーを生産できる規模で工場を建てることにした。また、２０１９年までに韓国曽坪工場にリチウムイオンバッテリーの核心素材である分離膜設備を増設し、この分野１位である朝日電池に追いつくという戦略も立てた。瑞山にあるバッテリー工場の設備も増設して韓国電気車バッテリー工場の生産能力を１年４．７ギガワット時に引き上げる。

中国との関係が雪解けに入り、韓国バッテリー業界はこれまで閉じられていた中国輸出の再開を期待している。中国政府は今年だけで１０回にわたって補助金支給の車両リストを発表したが、ＬＧ化学・サムスンＳＤＩ・ＳＫイノベーションなど国内会社バッテリーを搭載した車両はいずれも除外された。

だが、中国の制裁が自国の「電気車バッテリー屈起」に向けた方策ということから状況を楽観するわけにはいかないという見通しが出ている。業界関係者は「中国はＴＨＡＡＤ報復以前から韓国バッテリー事業を制裁して２年が超えている」とし「自国企業の技術力を高めるために政府が乗り出した時間稼ぎだと見られる」と話した。