このような話を聞いたことはあるだろうか。ブランド品売り場を訪れた中国人が指で陳列台１行をまるごと指して大きく「一」の字を描く。それから「その分を全部ください」と言う。さらに上の客もいる。いくつか指差して選び出す。それから「それ以外のものは全部ください」と言うというのだ。

流通業界関係者に尋ねたところ「以前はそういう客がしばしばいた」と話した。返事が「ある」ではなく「あった」だった。この関係者は「ブランド品は依然として人気だが以前ほどではない」とし「そのような客は今では伝説になった」と話した。

実際、中国人観光客のブランド品消費は弱まる傾向にある。公正取引委員会によると、昨年ロッテ免税店のファッション雑貨の売り上げは前年比１２％、時計および宝石は１６％減少した。新羅免税店もそれぞれ２０％、３０％減った。

何も韓国だけの問題でない。日本デパート協会が発表した８月の売り上げは昨年同月比６％下落した。ブランド品の本場である欧州も事情は同じだ。ブルームバーグによると、ことし３月の中国人観光客の欧州内のブランド品消費現況も２０～３０％の減少が顕著だった。

ぜいたく品に高税率の関税を課す習近平主席の反腐敗政策の影響も大きいが根本的な理由は別にある。フィナンシャル・タイムズは中国で最近、ブランド品購入代行サービスが一般化して海外のブランド品購入誘引が一気に落ちたと分析した。ここにもう一つの悪材料が最近伝えられた。中国政府が団体観光２０％縮小方針を固めたのだ。＜中央日報１０月２５日付『中国政府「韓国に行く中国人観光客２０％減らせ…ショッピングも１日１回だけ」』記事＞

このようなさまざまな要因が絡み、中国人観光客の消費パターンの変化は明確に、さらにスピーディに進むとみられている。実際、最近では旗を前面に出した団体観光客よりは少人数グループで自由旅行を楽しむ「散客（個人客）」が増える傾向だ。彼らはデパートや免税店でブランド品を買い占めるよりは韓国での思い出を買いたいと思っている。

もちろん今すぐ中国人観光客相手のブランド品販売をあきらめることはできない。だが、時代の変化を読まずに現実に安住していれば「鍋の中のカエル」になるかもしれない。流通企業が、韓国だけで買える充実した特色ある商品開発に努力しなければならない理由だ。全国４７軒ある免税店の売り上げのうち、海外ブランドが６３％に達する現実は明らかに未来志向的ではない。

「韓国人が旅行自由化初期に外国でブランド品を買っていたが今はそうではないように、中国人が韓国でブランド品を買う時期も間もなく終わる」という観光業者関係者の言葉が軽く聞き流せない。

チャン・ジュヨン産業部記者