東海（トンヘ、日本名・日本海）を「東海」や「日本海」の代わりに「解決海」という第３の名称で呼ぼうという提案が９日（現地時間）、ベルギー・ブリュッセルで開催された「第１８回東海の地名と海名に関する国際セミナー」で出てきた。

ウッドマン元英国地名委員会事務総長は「韓日両国の海の名称をめぐる紛争は国際社会で以前から懸案となっているが、依然として両国の立場は平行線をたどっている」とし「現実的な和解の解決策として第３の名称の使用を考慮してみよう」と述べた。

韓国では「解決海（ヘギョルヘ）」、日本では「解決海（かいけつかい）」と表記し、英語では「Ｓｅａ　ｏｆ　Ｒｅｓｏｌｕｔｉｏｎ」にしようということだ。かつて盧武鉉（ノ・ムヒョン）前大統領も「平和海」という第３の名称を検討しようと明らかにしたが、外国の専門家がこういう提案をしたのは初めてだと、パク・ノヒョン東海研究会会長（高麗大法学専門大学院長）は説明した。

しかしウッドマン元事務総長の提案が実現するのは難しいとみられる。韓国は「東海」単独表記を原則とし、「東海」と「日本海」の併記までは受け入れるという立場であり、日本は「日本海」単独表記だけにこだわっているからだ。第３の名称表記は激しく対立してきた両国の国民感情にも合わない部分がある。

しかしこうした提案は日本の「日本海」単独表記主張が国際的な原則に合わないことを傍証するという点で意味がある。国際水路機関（ＩＨＯ）の「Ａ４２６決議案」は、共通の名称に合意しない場合は併記するという原則を明示している。

実際に欧州では併記や第３の名称使用で地名紛争を解決した例が多数あることが、今回のセミナーで提示された。オーストリア学術院のハウスナー教授は、欧州大陸の北西側の海が長い間「ドイツ海」と表記されてきたが、「北海」に変わったと説明した。また「複数の国に流れる欧州の川はほとんど重なる地域の名称が併記されている」と付け加えた。

アトゥイ国連地名専門家グループ（ＵＮＧＥＧＮ）副議長も「ＩＨＯとＵＮＧＥＧＮは共有する地域の名称について、関係国が共通の名称の使用に合意できなければ、関係国の名称を併記しようという立場」と明らかにした。