「ドラマチック」だ。中国を見る西欧の視点の変化がそうだ。世界経済が米国発の金融危機に直面した２００８－２００９年、西側メディアが描写した中国は「白騎士（Ｗｈｉｔｅ　Ｋｎｉｇｈｔ）」だった。世界国内総生産（ＧＤＰ）成長の約５０％を中国が作り出した時だ。英有力経済誌エコノミストの表現のように中国は「西側経済の救援者（Ｓａｖｅｒ）」だった。当時４兆元（当時６８０兆ウォン）の景気浮揚資金を供給した結果だ。その中国が今、西側メディアから「攻撃」を受けている。上海株式市場のバブル崩壊、人民元切り下げなどが国際金融市場を揺るがしているからだ。「白騎士」から経済の不安の「元凶」に転落した姿だ。中国としては悔しいだろう。「米金融危機と欧州財政危機の余波がまだ消えないため世界経済が沈滞に陥ったが、中国だけを罵倒している」と抗弁する。しかし中国を見る西側の専門家の目は厳しい。

西側メディアはいったい今回の中国株式市場事態に何を見たのだろうか。

上海で株価暴落が続いていた７月４日。李克強首相は対策会議を招集した。市場の恨みの声が徐々に当局に向かっている時だった。李首相は強力な浮揚策を注文した。「いかなる手段を使っても市場の信頼を回復しなさい」という習近平国家主席の特命を受けたのだった。その時まで中国人民銀行の周小川総裁と楼継偉財政相はもう少し市場の流れを見守ろうという慎重な立場だった。しかし首相に勝つことはできなかった。職制上、中央銀行である人民銀行は国務院（行政府）の一つの単位にすぎず、独立とは距離がある。経済を握る習主席の指示はなおさら無視できなかった。結局、金融を緩和し、新規上場を防ぎ、年金基金を動員して株式を買うなどの全面戦争が繰り広げられた。ウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）が中国当局者の言葉を借りて伝えた上海株式市場の話だ（８月５日付）。

李克強首相の普段の所信とは合わない選択だった。習近平－李克強体制の登場後、経済に関する第一声は「市場」だった。李首相は「市場の自律機能を強化し、行政規制を果敢に緩和する」と繰り返し強調した。「リコノミクス（Ｌｉｃｏｎｏｍｉｃｓ）」だ。実際、昨年は６００件ほどの規制を撤廃し、民間銀行設立を許容するなど市場的な政策が推進された。その李首相が周小川総裁の引き止めを抑えて市場介入に出たのだ。なぜか。西側専門家の結論は一つ。それだけ経済の内部事情が深刻であるからだ。

（中央ＳＵＮＤＡＹ第４４２号）


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