世界スポーツの大統領はトーマス・バッハだ。ドイツ出身の彼は２０１３年国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員長に選出された。１９７６年モントリオール・オリンピック（五輪）男子フェンシングフルーレ団体戦で金メダルを獲得した元選手だ。大学で法と政治学を専攻していたおかげで引退後は弁護士とスポーツ行政家として活動した。

バッハが世界スポーツ大統領と呼ばれる理由はＩＯＣの権限が非常に大きく強いためだ。五輪に関するすべての事項をＩＯＣが決める。五輪開催地の決定はもちろん、出場種目や五輪を発展させるための制度を決める権利を持っている。文在寅（ムン・ジェイン）大統領は先月、南北首脳会談を通して２０３２年五輪の南北共同誘致に対してその意思を明らかにした。その通りになれば韓国は１９８８年に続いて夏季オリンピックの開催は二度目となる。しかし、ＩＯＣ委員の支持を取り付けることができなければ空念仏になりかねない。

それなら大韓民国のスポーツ外交を担うスポーツ大統領は誰か。韓国のＩＯＣ委員は現在２００４年アテネ五輪卓球金メダリストのユ・スンミン選手委員１人だけだ。運動選手出身ではない個人資格のＩＯＣ委員は１人もいない。１９９６年ＩＯＣ委員に選出された李健熙（イ・ゴンヒ）サムスン会長は２０１７年８月、健康上の理由でＩＯＣ委員職から辞退している。フアン・サマランチＩＯＣ委員長と共に世界スポーツ界に大きな影響力を発揮したキム・ウンヨン元委員も昨年他界した。国際柔道連盟（ＩＦＪ）会長出身の朴容晟（パク・ヨンソン）元委員も退いて久しい。２０２２年に冬季オリンピックを開催する中国はＩＯＣ委員が３人もいる。また、米国・カナダ・フランス・スイス・イタリアなどもそれぞれ３人のＩＯＣ委員がいる。日本は１人だけだったのに、最近２人に増えた。

２０１８年現在、ＩＯＣの現役委員は１０３人。ＩＯＣ委員を輩出した国は７２カ国だ。定員は１１５人だが、総員まで余裕がある。資格別にみてみると、個人資格が７０人、選手委員は１５人だ。また、国際競技団体の代表が１５人、各国のオリンピック委員長のうち１５人がＩＯＣ委員になれる。任期は１９９９年以前に選出された委員は８０歳まで、その後は７０歳までだ。選手委員の任期は４～８年だ。

今年２月の平昌（ピョンチャン）冬季五輪を成功させた韓国は、ＩＯＣ委員を輩出するためにこれまで水面下で努力を重ねてきた。ところが、ＩＯＣ委員というものは我々がやりたいといって思い通りにできるものではない。影響力が強いだけに特恵も多いＩＯＣ委員になるためには、それに見合う資格を備えていなければならない。何よりも教養とスポーツに対する経験が豊富でなければならず、２～３カ国程度の外国語駆使能力も備えていなければならない。リーダーシップと知識・経験も必要だ。そのためＩＯＣ委員は給与がない名誉職だが、世界どこへ行っても国賓待遇を受ける。

今年６月、韓国化粧品メーカー「アモーレパシフィック」の徐慶培（ソ・ギョンベ）会長がスイス・ローザンヌのＩＯＣ本部を訪ねたことがある。苦労してやっとバッハ委員長に会い、ＩＯＣ委員になりたいという意中を明らかにしたが、残念なことに拒絶された。ＩＯＣが、五輪はもちろん国際スポーツ界に寄与したことがない化粧品メーカーの会長をＩＯＣ委員に選ぶわけがなかった。正しい未来党の李銅燮（イ・ドンソプ）議員は「青瓦台（チョンワデ、大統領府）の実力者が国内スポーツ界はもちろん国際スポーツ分野にも専門性のない人物をＩＯＣ委員に推薦して恥だけをさらした。徐会長をＩＯＣ委員に推薦すると一部のＩＯＣ委員は非常に当惑していた」と主張した。

韓国にとってＩＯＣと国際スポーツ界の敷居は依然として高い。その敷居を越えるためには世界スポーツ外交舞台で粘り強く活動するほどの人物を育成しなければならない。それでも政府はスポーツと全く関連がない人物を推して正面から恥をかいた。ＩＯＣ委員も政府傘下機関のように天下り式にやれば思い通りできると思ったのだろうか。青瓦台が無理を言えばＩＯＣも無条件でＯＫすると思っていたようだ。まだ体育を政治の奴隷のようにみなしているのが問題だ。スポーツを甘く見て、好き放題の挙げ句に滅びた事例は崔順実（チェ・スンシル）１人で充分だ。

チョン・ジェウォン／スポーツチーム長