１４万５０００ドル（約１５００万円）の高い年俸を稼ぐ中国製薬会社役員のワン・シャオチュアンさんはルイ・ヴィトンのような高級ブランドに固執するブランド族だった。そんなワンさんが最近ではコーチのように相対的に価格が安いブランドに目を向けた。会社の事情が悪化し、収入が減ったため消費支出を減らしたのだ。

中国景気の鈍化に中国人の消費心理が萎縮する中で、必需品と中低価格製品を主に購入するいわゆる「倹約消費族」が中国で増加している。ふところ事情が厳しくなった消費者が少しずつ消費指向を変えている。ニューヨークタイムズ（ＮＹＴ）紙は「米中貿易戦争の余波にともなう経済成長の鈍化憂慮がもたらした現象」と診断した。

このような現象は性別・所得など中国消費者の背景と関係なく見られている。ブルームバーグ通信は「ブランド市場の顧客層である中国女性消費者は口紅のように中低価格製品なら分からないが高価なハンドバッグは当分目を向けないだろう」と伝えた。

ＮＹＴ紙も「収入が比較的安定した中産層さえも必要以上にお金を使う必要がないという事実を悟り始めた」と雰囲気を伝えた。最近のアップル社の売り上げ不振もコスパを問い始めた中国現地市場の雰囲気に従ったという分析だ。

２日、アップル社は昨年１０～１２月の売り上げ見通しを既存の８９０億～９３０億ドルから８４０億ドルに５～９％下げた。ティム・クックアップル最高経営者（ＣＥＯ）は「中国経済の鈍化のため」と説明した。

実際に中国消費者は高価政策を固守するアップル社を冷遇しているとＮＹＴ紙は報じた。中国南部南寧の大学講師ウィリアム・タンさん（３０）は一時ｉＰｈｏｎｅ（アイフォン）５・６・７モデルを続けて使った「ｉＰｈｏｎｅマニア」だった。しかし最近、新型ｉＰｈｏｎｅ　ＸＲより２００ドルほど安いファーウェイのスマートフォンを買った。タンさんは「機能さえ問題なければあえて高い製品を買う必要がないため」と話した。

中国の若者は「以前はｉＰｈｏｎｅの価格が腎臓１つの値段だったのに、新型のｉＰｈｏｎｅを買うには腎臓２つは出さなければならない」とし、アップルの高価政策を皮肉っていると報じられた。

中国消費者の変化に恩恵を受けている企業もある。有名スポーツブランドのナイキだ。同社の昨年１０－１２月期の中華圏地域売上額は前年同期比３１％増加したことが分かった。

ブルームバーグ通信は「ナイキが導入したオンライン低価格商品販売戦略が中国で通じた」とし、「化粧品ブランドのエスティーローダーの売上額も増える傾向」と伝えた。「必需品」と「低価格ブランド」を掲げた中国内外国企業の実績はかえって良くなったということだ。

しかし、全般的に中国人の消費は鈍化する傾向だ。２０１３年１１月１３．７％に達した小売り販売増加率（前年同期比）は継続的に下落し、昨年１１月８．１％を記録した。市場展望値（８．８％）に至らなかった。２００８年グローバル金融危機以降最低の増加率だ。

専門家は景気鈍化が中国の１人当り国内総生産（ＧＤＰ）の停滞につながる、いわゆる「中所得国の罠説」まで懸念している。２００６年に世界銀行が提示した中所得国の罠は急速に成長する経済新興国の１人当りＧＤＰが４０００～１万ドル水準で停滞する現象を意味する。中国の１人当りＧＤＰは８８２７ドル水準（２０１７年基準）だ。

金融企業アリアンツのモハメド・エル・エリアン首席経済アドバイザーは「中国が中所得国の罠を避ける唯一の方法は米国と貿易戦争を最大限はやく終わらせること」とし、「（９０日間の）休戦期間である３月１日までに勝負をつけなければならない」と話した。