結婚３年目の専業主婦パク・ヘジンさん（２８、女性）は結婚前の６カ月間、結婚生活を始める家を探すために蘆原区（ノウォング）・道峰区（トボング）などソウルの東北地域を歩き回った。

あちこち回ったが、チョンセ（高額な保証金方式による賃貸）と売買の価格に差がなかったため、ソウル蘆原区の３９．７平方メートル（専用面積）のマンションを１億１５００万ウォン（約１２００万円）で購入した。住居価格の約７０％にあたる８０００万ウォンの融資を受けた。幸い、政府が無住宅者に支援する「生涯初購入資金融資」であったため、利子は低かった。それでも元金と利子の支払いに月７５万－８５万ウォンが出ていく。夫の月給（３００万－４００万ウォン）の２０％以上だ。昨年３月に娘が生まれて養育費が発生すると、利子だけを支払う方式に変えた。

パクさんは「２人目の子どもが欲しいが、返済が負担になるうえ、子ども２人を育てるには家が狭いので、今は考えていない」と話した。

中央日報が結婚５年未満の新婚夫婦１００人にアンケート調査（４７人は深層インタビュー）をしたところ、多くの人が住宅を準備するのに苦労し、結婚後は住宅融資の返済のために子どもを持つ計画がないことが分かった。

１００人のうち元金と利子をともに返済している人は２０人だ。月平均１２８万ウォンが返済のために出ていく。世帯の所得の２４．２％だ。チョンセ金は毎年急騰し、この３年間に２５．２％上がった。一方、同じ期間、３９歳以下の２人以上の世帯の所得は５．９％の増加だった。所得と住居価格の差が大きく開き、新婚夫婦の挫折感が強まっている。「チョンセ急騰（過去３年間に２５％）・家賃物件増加→負債増加・住宅難深刻化→出産条件の悪化」という悪循環に陥っている。

会社員のソン・チョンビンさん（２９、男性、京畿道龍仁市）は結婚を３カ月後に控えている。職場付近の京畿道水原市（スウォンシ）で１億ウォン（最大１億２０００万ウォン）程度のチョンセ物件を探している。このうち８０００万ウォンは融資を受けなければいけない。ソンさんは「お金を貯めて家を用意する頃には何歳になっているか分からない」とし「後にマンションに引っ越しすれば子どもを持つことを考えたい」と話した。

大きな資金がなければチョンセ物件はあきらめるしかない。会社員のユ・ビョンジンさん（３０、京畿道議政府市）は「社会生活３年目だが、月給でチョンセの費用を用意することはできない」と話した。


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