花が咲いたのか。長い間息を整えていた世界経済が温まってきている。２００８年の金融危機で沈滞の沼に落ちた主要国の実体指標が今年に入り一斉に上昇しているからだ。最近広まっている１０年周期危機説から抜け出せるのではないかという希望的な観測も提起されている。

英エコノミスト誌は「大恐慌以降で最も深刻な経済難に苦しめられた世界経済がほぼ１０年ぶりに上昇局面に入り込んだ。２０１０年以降初めて米国・欧州・アジア・新興国の経済が一緒に上昇している」と１７日に報道した。実際にエコノミストの観測を後押しするような堅実な指標が相次いで出ている。

まず米国の雇用市場の雰囲気が良い。農業を除いた米国の全分野就業者数は２月だけで２３万５０００人増え市場の予想を上回った。１７日に発表された米国の２月の景気先行指数が１２６．２で１０年以来の最高水準を記録するなど実体指標が改善した結果だ。不確実性に打ちひしがれていた企業が少しずつ自信を取り戻し雇用を増やしているという意味だ。コンファレンスボードは「先行指数が６カ月連続で上昇したのは今年の経済見通しが改善されているという意味」と解釈した。

欧州の経済心理指数は２０１１年以降で最も高い水準を記録し、長期低成長に陥っていた日本もやはり今年の成長見通しを０．４ポイント引き上げるなど１０年間に多額の資金を放出した先進国の景気が全般的に拡張局面に入り込んだ。９日に欧州中央銀行（ＥＣＢ）のドラギ総裁は「デフレのリスクが大きく消えた。当分追加金利引き下げはない」と明らかにしたりもした。韓国や台湾などは世界的な半導体需要増加と相次ぐスマートフォン発売などで輸出好調が予想され、物価上昇に手こずっていた新興国もインフレ負担が今年に入り相当部分緩和された。最近は石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）の減産合意にも原油価格が１０％下落するなどの突出変数は現れているが、現在の流れを左右するほどの変数にはならない。

経済開発協力機構（ＯＥＣＤ）の経済見通しにもこうした雰囲気がにじみ出る。ＯＥＣＤは３４加盟国の平均経済成長率が２０１６年の１．７％から今年２．０％、来年２．３％に上昇するとみている。特に世界最大の消費市場である米国は２０１６年の１．５％から２０１８年には３．０％に大幅に上げられた。世界経済の牽引車役を担ってきた中国は昨年の６．７％から来年は６．１％に成長率が低くなりそうだが、人民元の変動性が安定するなど経済リスク要因は減ると予想された。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が今月に続き今年あと２回基準金利を上げると明らかにしたことも経済に対する自信の発露と分析される。

ただ世界経済が完全に正常を取り戻したのではない。現在の経済回復の流れが続くには世界経済の足を引っ張るさまざまなリスク要因を遮断する必要がある。まず資金供給だ。米国などの主要中央銀行の基準金利引き上げ基調が続けばややもするとグローバル資金の流れが凍りつきかねない。また、トランプ米大統領が貿易戦争を触発する場合、米国の財政圧迫とドル高を招き貿易赤字を深化させかねないという懸念も提起される。これに対しエコノミストは「基準金利引き上げ時に被害者が発生しないよう市場の環境に合わせて速度と幅をうまく調節しなければならない。トランプ大統領が約束した４％台の成長率を管理するためには持続的な投資とともに規制緩和などで生産性も高める必要がある」と助言した。特に韓国の場合はＴＨＡＡＤ配備にともなう中国の各種経済報復と内需不振が続いており、雇用を増やせる対策準備も必要と分析される。