北朝鮮、イスラエル、エジプト、ミャンマー、南スーダン、アンゴラ。この６カ国の共通点は化学兵器の保有が疑われている点だ。疑いの根拠は合理的だ。世界１８９カ国が加盟する化学兵器禁止機関（ＯＰＣＷ）への加入を強く拒否してきたからだ。

この不名誉な名簿からシリアが最近抜けた。これに先立ちソマリアが今年６月、正式加盟国となった。シリアは先月、ＯＰＣＷ加盟申請手続きを終え、その効力が１４日に発効する。２０１３年ノーベル平和賞にＯＰＣＷが選ばれたのも、こうした事実と深い関係がある。

内戦が続くシリアでは８月、政府軍の仕業と推定されるサリンガス攻撃で１４００人以上が命を失った。その後、軍事介入の動きを含む国際社会の圧力が続くと、アサド大統領は先月、化学兵器禁止条約（ＣＷＣ）に署名し、化学兵器の全面廃棄を宣言した。ＯＰＣＷは国連の支援の下、シリア現地で廃棄作業を主導している。

オランダ・ハーグに本部を置くＯＰＣＷは１９９７年に創設された。化学兵器の生産に転用される産業施設および生産品の取引に対する監視の役割をしている。世界６位の化学産業国の韓国は、創設当時からＯＰＣＷに加盟し、これまでずっと執行理事国に選出されてきた。パク・チョルミン外交部国際機構協力官は「ＯＰＣＷは最も模範的な国際機構の一つとして評価されてきた。受賞に値する組織が選ばれた」と述べた。

ＯＰＣＷの平和賞受賞には、加盟を拒否する６カ国へのメッセージも込められていると解釈される。特にシリアと緊密な軍事協力関係を維持する北朝鮮への圧力も考えられる。

一方、ＯＰＣＷの受賞で、昨年の欧州連合（ＥＵ）に続き、２年連続で個人ではなく団体がノーベル平和賞に選ばれた。ノーベル賞は個人に与えられるのが原則だが、平和賞だけは例外的に機関や団体が選ばれてきた。１９０４年の国際法学会をはじめ、ＯＰＣＷまで計２５団体が受賞している。赤十字国際委員会が平和賞を３回受賞したのをはじめ、国際原子力機関（ＩＡＥＡ）、国際労働機関（ＩＬＯ）、国境なき医師団などが歴代団体受賞者だ。

受賞者の発表に先立ち、多くの海外メディアやブックメーカー（賭け屋）はパキスタンの少女マララ・ユスフザイさん（１６）を有力候補に選んでいた。マララさんは女性が差別なく教育を受けられる権利を主張し、昨年１０月タリバンに銃撃されたが、一命を取り留めた後も絶えず活動を続けてきた。マララさんは前日の１０日、欧州議会のサハロフ賞を受賞した。