文化団体「ウリマダン」代表のキム・ギジョンがマーク・リッパート駐韓米大使を襲撃した３月は、偶然にも過去７年間で「怒り」関連語が最も多かった月だ。ブログ１０万件あたり４２８９．５件だった。これは調査期間（２００８年１月１日－２０１５年６月９日）の月平均３２３３．１件に比べ３２．７％も多い。

過去７年６カ月間に発生した主な事件のうち「怒り」の比率が最も大きかったのは国家情報院の選挙介入疑惑（３５．８％）だった。たばこの値上げ（２４．７％）、セウォル号惨事（２０．９％）などが後に続いた。ダウムソフトのシン・スジョン課長は「オンライン上で怒りの感情は政治イシューに敏感に反応して表出する傾向がある」と説明した。

こうした怒りの推移は政治への参加にも影響を与えることが分かった。２００８年の総選挙の投票率は４６．１％だったが２０１２年は５４．２％へと８．１ポイント上昇した。同じ時期、「怒り」言及件数も２００８年の１０万件あたり２８９５．９件から２０１２年には３３４０．８件へと４４４．９件増えた。総選挙の直前、ソーシャルネットワークサービス（ＳＮＳ）では「李明博（イ・ミョンバク）政権に対する最高の審判は投票だ」「怒りの投票をする時だ」「投票が怒り、審判であり、変化に対する意志だ」など「怒り」と投票を連係するコメントが数千件ずつリツイートされた。

西江大のイ・ヒョンウ教授（政治外交学）は「韓国の政党の主な選挙戦略の一つは相手候補に対するネガティブ攻略。このようにみると社会全般にある怒りは若者層を中心に政治参加に対する欲求を刺激する側面がある」と話した。


＜韓国人の心、ビッグデータ分析＞「４．怒り」…犯罪の法則（１）