中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）が沈静局面だ。韓国観光に関する中国人観光客の問い合わせも少しずつ増えている。正常化までは時間が少しかかるだろうが、韓国政府の「ＭＥＲＳ終了」宣言とともに韓国を訪問する中国人観光客は間違いなく増えるはずだ。

政府も観光業界も「中国人観光客の帰還」歓迎行事で喜ぶだろう。そして時間が経過すれば「いつそんなことがあったのか」と忘れてしまうだろう。我々の「ネムビ（鍋）気質」がいつもそうだった。しかし今回は政府も国民も深く考えてみよう。ＭＥＲＳ後の中国人観光客激減事態が投げかけるメッセージのことだ。

まず、中国人観光客の力は大変なものだった。これは数字が物語る。昨年の訪韓中国人観光客は６１２万人。外国人観光客全体（１４２０万人）の４３％だ。サムスン証券は現在の中国人観光客が１０％減少するだけでも１兆５０００億ウォンの国内消費委縮につながると分析している。ＭＥＲＳ発生後に中国人観光客が半分以上減ったため、韓国経済がどれほど衝撃を受けたかも分かる。

しかしこうした中国人観光客を我々は当然のものと考えていた。明洞（ミョンドン）と東大門（トンデムン）、そして済州（チェジュ）に毎日あふれる中国人観光客は我々の日常だった。しかしＭＥＲＳ一発で韓国観光産業はまひした。いつまでも我々の「機会」だと思っていた中国人観光客が我々の「危険」だという事実を知ることになったのだ。気づくのは遅かったが、幸いだ。ここで常識のある正常な政府なら、真っ先に観光産業の過度な中国依存がもたらす危険をどう最小化するか悩むだろう。いわゆる「中国人観光客ヘッジング（ｈｅｄｇｉｎｇ）」だ。今は韓中関係が良いため問題はないが、少しでも悪化すれば中国は真っ先に中国人観光客の足を引っ張るだろう。

実際、高高度ミサイル防衛（ＴＨＡＡＤ）体系から北朝鮮の核問題・離於島（イオド）領土紛争の可能性まで、韓中関係を悪化させる地雷はあちこちに潜伏している。最初の代案は日本人観光客の誘致だ。政府が対日関係改善をさらに深く考えなければいけない理由だ。それだけではない。円安に対応するウォン安のためにどんな外交が必要か悩まなければいけない。中国にオールインする観光マーケティングを東南アジアと欧州・アメリカに分散させるロードマップも必要だ。

中国政府の政策から比較的自由な個人中国人観光客を引き込むための対策も軽視してはいけない。例えば個人の中国人観光客が韓国で不便を訴える宿泊環境を改善するために中国の中低価格ホテルチェーンの「如家」や「七天」の韓国進出を積極的に支援し、地方観光地のインフラ改善のための政策も推進する必要がある。

先月、文化体育観光部がＭＥＲＳ関連の観光業界対応策を発表したが、１０６件の観光振興策のうち６３件（５９．４％）は過去のものと変わらなかった。韓流スターを利用したマーケティングがほとんどだったが、新鮮（？）なものが一つあった。以前はキム・スヒョンを韓流マーケティングのアイコンとして前面に出したが、今回はイ・ミンホが登場したという点だ。もちろん中国人観光客ヘッジング対策はなかった。

チェ・ヒョンギュ北京総局長