中央銀行の“変心”は無罪だろうか。少なくとも証券市場ではそのようだ。証券会社の間で今月ＫＯＳＰＩ指数が２０５０を超えボックス圏を脱出するだろうという楽観的見通しが相次いでいる。“金の力”が株価を押し上げるというシナリオだ。そしてその分水嶺が５日に開かれる欧州中央銀行（ＥＣＢ）の通貨政策会議になるだろうという予想だ。

市場ではＥＣＢがこの会議を通じ０．２５％の政策金利を０．１％前後まで下げるとみている。さらに進んで中央銀行がお金を印刷して資産を直接買い入れる米国式量的緩和の導入を予想する専門家も多い。

ＥＣＢが金融緩和に出るのは、景気を浮揚してユーロの価値を下げ輸出を増やすためだ。これが韓国証券市場にも好材料になるだろうという分析だ。まず今年に入り引き潮のように抜け出していった欧州系資金が韓国の証券市場を再びノックするだろうという期待感が出ている。また、ユーロが劣勢になればドルは反騰する可能性が大きい。こうした場合、韓国の証券市場で大型輸出銘柄の足を引っ張っていたウォン高圧力も少し和らぐとみられる。

大宇証券のキム・ハクキュン投資戦略チーム長は、「最近世界の主要証券市場で“流動性ラリー”が繰り広げられている。韓国でも外国人の買いが続き、ＫＯＳＰＩが６～７月中に年初来高値を記録する可能性が大きい」と予想した。この証券会社は顧客に提示する今月のＫＯＳＰＩ予想騰落範囲の上限を２１２０台まで引き上げた状態だ。

年初当時はこのような流動性相場が展開することを予想した専門家はほとんどいなかった。むしろ米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が量的緩和縮小を始めて金脈を引き締め、これまで膨らんだ資産価格のバブルが消えるだろうという見通しが支配的だった。特に新興国の株式と債券、通貨に打撃が集中するとみていた。新年早々から新興市場が乱高下するとの見通しは現実になるようだった。だが、最近では完全にはずれている。中央銀行が通貨政策の正常化時期を相次いで遅らせる兆候が現れてだ。

ＦＲＢのイエレン議長は、「相当期間超低金利を維持するだろう」と強調している。予想より景気回復の動きが明確でないため通貨政策の正常化が遅れるだろうというシグナルを送っているのだ。欧州が資金放出に出れば日本も時差を置いて追加量的緩和で後に従う公算がある。アベノミクスの力が衰えた上に消費税引き上げの衝撃で景気が期待ほど回復していないためだ。

ハナ大投証券のシン・ドンジュン研究員は、「主要中央銀行が先を争って通貨緩和策を出したり緊縮時期を遅らせ、これまで振るわなかった新興国の株式と債券、原材料価格が上がっている」と分析した。ＥＣＢが通貨緩和を示唆した先月以降、新興国株（２．９％）と先進国株（２．３％）だけでなく新興国国債（１．８％）と先進国国債（０．９％）価格も同時に上昇している。代表的な安全資産である米国債価格と代表的危険資産である新興国通貨と株式がともに上がる珍現象が現れているのだ。韓国でもウォン、株、債券の「トリプル高」の流れが明確だ。

だが、変数は残っている。ＥＣＢが出すカードが市場の期待に沿えない場合、かえって衝撃が起きかねない。サムスン証券のパク・ジョンウ研究員は、「ＥＣＢの浮揚策に対する期待はすでに株価に反映されている。金利引き下げを超えた量的緩和水準ではないなら効果は短期に終わるだろう」と予想した。ＥＣＢの動きを意識してこれまで劣勢だったユーロが５日の結果発表を契機に反騰する余地があるという指摘も出る。外換先物のチョン・ギョンパル市場分析チーム長は、「ユーロが反騰する場合、ドルは下がりウォン高圧力がさらに大きくなるだろう。この場合為替当局が１ドル＝１０２０ウォンの阻止線を支えるのが困難になる恐れがある」と話した。