水上ドローンはペンタゴンの防衛高等研究計画局（ＤＡＲＰＡ）で２０００万ドル（約２３８億ウォン）をかけてつくられた。現在、試験運航を継続している。シーハンター（Ｓｅａ　Ｈｕｎｔｅｒ）と呼ばれるこの対潜水作戦用水上ドローンはＡＩ機能を備えており、作戦地域さえ入力すれば自ら行動して遠距離操縦が不必要だ。

５年以内に西太平洋地域に配備される予定だ。今後、魚雷・ミサイルなどが装着されれば攻撃の役割も可能になる。艦艇ドローンと潜水ドローンが南シナ海に展開すれば、ＭＱ－４Ｃトリトンやグローバルホークなど空の無人偵察機およびほかの監視・攻撃戦力と共に運用される。

米国がドローンを突破口の１つにした理由は、中国がいわゆる反接近・接近拒否（Ａ２／ＡＤ）戦略によって南シナ海を遮ることに従ったものだ。Ａ２／ＡＤ戦略は、簡単に言えば米国艦艇と航空機が近づけないよう南シナ海に軍事的な壁を作る戦略だ。

新米国安保センター（ＣＮＡＳ）は２月に発刊した「レッド警報」の報告書で中国の軍事力が米国空母船団にとって威嚇になり始めたと警告した。今までは米国の大海戦略は強大な空母船団を送って力を投射する方式だった。今でもこれは同一だ。

だが報告書は、中国が中長距離艦対艦ミサイルと長距離爆撃機を開発して空母を威嚇していると診断した。中国は東風－２１Ｄ（射程距離１５００キロ）、東風－２６（射程距離３０００キロ）の地対艦ミサイルを保有した上に今年に入ってから米軍戦闘機を狙ったＨＱ－９地対空ミサイルを南シナ海の西沙群島に配備した。

このため今後、空母が近接する作戦が難しいことに備えて空中・水上・水中のすべてをドローンで補完するというのがペンタゴンの構想だ。ブラックウイングのような小型ドローンはレーダーでキャッチするのが難しい。小型水中ドローンは中国艦艇にとっては見えない水面下のナイフになりうる。

米国が全方向のドローン開発に乗り出す理由はお金の問題もある。これまでの大型駆逐艦や大型誘引潜水艦とは違い、いったん作ればドローンは人件費がかからず少ないコストで済むためだ。ＤＡＲＰＡはシーハンターの場合、一日あたりの運用費が１万５０００～２万ドル（約１８００万～２４００万ウォン）で一般駆逐艦の７０万ドル（約８億３０００万ウォン）に比べてかなり少ないと明らかにした。


荒波の南シナ海…中国の封鎖に対抗し米「潜水ドローン投入」（１）