２つ目、こうした流れが続けば、歴史に関する写実的な知識さえ知らない国民が増える。日本は周辺国に対する日帝の侵略と軍慰安婦運営の事実、独島（ドクト、日本名・竹島）の大韓民国領土を否定し、中国も東北工程で歴史的事実に背を向けている。ドイツはナチスドイツの反倫理的行為について絶えず反省し、国際社会から認められている半面、日本はまだ政府主導の歴史歪曲、独島領有権主張により国際社会から反省を知らない国だと指弾されている。間違った歴史教育の逆襲だ。

３つ目、グローバル時代に必要な洞察力の低下が懸念される。歴史教育は単に写実的な知識を習得する学問ではなく、過去から知恵を得て現代と未来を眺める洞察力の根本となる。高麗時代に始まり、朝鮮時代に定着した経筵は、王と臣下が学問と歴史を論じる場だった。この席で王と臣下は四書と五経はもちろん、歴史書である資治通鑑・資治通鑑綱目などを基本書として活用し、過去の試行錯誤と教訓に基づいて現在の問題点を改善する知恵を見いだした。

朴槿恵（パク・クネ）大統領の歴史教育重要性強調、教育界の主張と与野党の議員の法案発議、市民社会団体の１００万人署名運動など、歴史教育の強化を要求する世論が広まっている。最近、韓国教員団体総連合会（教総）が全国の小中高校および大学の教員１６３０人を対象にしたアンケート調査でも、過半数が韓国史教育強化のための最も効果的な案に大学修学能力試験必修化をトップに選んだ。もちろん韓国史の必修科目採択による負担感がないわけではない。生徒の学習負担の増加、暗記中心の歴史教育に対する抵抗感、修能体制全般に対する検討の必要、その他の教科との公平性など、考慮すべき事項もある。しかしこうしたすべての難題を克服し、歴史教育を強化すべき名分ははっきりしている。史学者の申采浩（シン・チェホ）先生は「歴史を知らない民族に未来はない」と述べた。さらに遅れる前に歴史教育の強化に力を合わせなければならない時だ。

安洋玉（アン・ヤンオク）韓国教総会長・ソウル教育大教授