クォンさん（２６）は中小企業で９カ月間ほど働き、昨年１２月に会社をやめた。その後、業種転換を念頭に置いて新たに就職の準備をしている。クォンさんは「窮屈な組織文化と頻繁な会食に耐えられなかった。お金の問題のために適性を考えず急いで就職したのがよくなかった」と語った。

一つの職場で長期間勤務する若者が減っている。統計庁が２７日に発表した「２０１４年賃金勤労職場行政統計」によると、昨年、２０代の賃金労働者のうち１年前と同じ会社に務めている人の比率は５２．２％にすぎなかった。残りの４７．８％は他に新規採用されたり離職したケースだった。

これに比べて３０代の場合、１年以上同じ会社に在職している比率は７３％に達した。４０代と５０代も７０％台だった。６０代（６４％）も２０代より高かった。カン・ユヒョン統計庁行政統計課長は「２０代の場合、最初の職場に対する不満で離職を決める比率が他の年齢帯より高いのが事実」と述べた。就職難のために「スペック」に合わせてとにかく就職した後、早期退職する青年が多いという意味だ。また統計庁は非正規職の増加も青年層の離職の原因と見ている。

今回の調査は行政資料を基盤とするため▼勤労所得申告者▼国民年金・雇用保険・労災保険・健康保険などの職場加入者として賃金を受ける労働者だけが対象となっている。これに及ばない待遇の労働者まで考慮すると、早期離職する２０代はさらに多いと考えられる。カン課長は「今回の調査対象からは除外されているが、非正規職など短期の職場に就職して離職する青年はもっと多い」と話した。

一方、青年層より壮年層以上の雇用が大幅に増えたという調査結果も出てきた。２０・３０代の賃金労働者数の増加率が最低水準となったからだ。昨年の行政資料を基礎に把握した賃金労働者は１７０５万３０００人と、前年（１６４９万６０００人）に比べ３．４％増えた。しかし２０代と３０代の労働者の増加率はそれぞれ２％、０．５％だった。一方、５０代は６．４％、６０代以上は１０・３％だった。