２０１０年以降、世界経済危機がユーロ通貨危機に広がり、ドイツは欧州の最強大国となった。ドイツの資本なくユーロを生かすことは不可能なためだ。過去にフランスと共有した欧州のリーダーシップはドイツに傾き、メルケルだけが「欧州の女帝」として君臨している。フランスが改革に失敗し、不況の泥沼でさまよう間、ドイツは欧州経済中心の地位を確実につかんだ。

またドイツは成功した政治のモデルを提供する。２００５年から執権してきたメルケル首相は東ドイツ出身で、統一の成功を象徴する。彼女は右派のキリスト教民主同盟と左派の社民党の大連立を相次いで実現させ、和合の政治を主導している。ブラジルＷ杯の決勝戦でも、右派のメルケル首相は左派のガウク大統領と並んで座った。優勝の喜びを分かち合う瞬間にも、統合の政治を考えたのだ。ドイツ国民がメルケルを「民族の母」と呼ぶ理由だ。

地球村でドイツは人気最高のソフトパワーだ。英ＢＢＣは毎年、国家影響力に関する世論調査を実施する。２５カ国の約２万６０００人を対象にしたこの調査で、ドイツは昨年と今年、カナダと英国を抑えて「国際社会に最も肯定的な影響を及ぼす国」に選ばれた。２０世紀に２度も世界大戦を起こし、戦犯国家として烙印を押されたが、２１世紀には絶えず努力を続け、世界で最も尊敬され、肯定的な評価を受ける国に生まれ変わったのだ。歴史に対する反省と省察の結果だ。

この調査で表れたもう一つの興味深い事実は、日本に対するドイツ国民の評価だ。２０１３年の調査で、ドイツは中国（７４％）と韓国（６７％）に続き、日本に対して否定的な意見が最も多い国となった。ドイツ人のうち４６％が日本の影響力を否定的に評価し、２８％だけが肯定的に見るという結果が出た。それほどドイツでは、過去に対する反省が国家の政策だけでなく、全国民が共有する良心という事実を知ることができる。

（中央ＳＵＮＤＡＹ第３８４号）


【コラム】真っ直ぐなドイツ、傾く日本（１）