韓日海底トンネル建設の話がまた浮上していると、東亜（トンア）日報（７日付）が報じた。

先月１０日、朴三求（パク・サムグ）錦湖（クムホ）アシアナグループ会長が韓国側の財界人１５人とトヨタ自動車会長ら日本の主要財界人１２人が出席した会議で、韓日海底トンネルの共同研究を主張した。

釜山（プサン）と福岡は先月３０日、共同セミナーを開き、韓日海底トンネル建設の必要性を提起した。 翌日の大統領室国政監査でハンナラ党の金正権（キム・ジョンクォン）議員（金海市・甲）が韓日海底トンネル事業の妥当性検討の必要性を尋ねると、鄭正佶（チョン・ジョンギル）大統領室長は「前向きに検討する」と答えた。

しかし両国間の歴史、地政学的環境、北東アジアの政治経済秩序の変化を予告して合意にまでいたるのは容易でないと、同紙は伝えた。

韓日海底トンネル構想は、１９８１年、統一教の文鮮明（ムン・ソンミョン）総裁がソウルで開かれたフォーラムで国際平和高速道路建設を提案して始まった。

その後、日本で１９８３年、北海道大名誉教授だった佐々保雄氏が日韓トンネル研究会を設立し、本格的に検討に入った。 研究会は▽政策・理念▽地形・地質▽設計施工▽環境・気象の４つの専門委員会を設置し、２５年間にわたり調査と研究を行った後、「トンネル建設は可能」という結論を出した。

１９８６年から日韓トンネル研究会がトンネルの始発点に提案した佐賀県北西部にある都市、唐津に探査用トンネル建設工事を始め、現在４００メートルほど掘った状態だ。 ここは壬辰倭乱（文禄の役）当時、日本軍の出兵地だった。

日本側は巨済（コジェ）－唐津の２路線と釜山－唐津の１路線の３つの暫定案を作った。 巨済区間のうち西側区間を第１順位にしている。

専門家の間では韓日海底トンネルの必要性をめぐり意見が分かれている。 崇実（スンシル）大の申章澈（シン・ジャンチョル）教授は最近、セミナーで「韓日関係だけでなく、北東アジアおよびユーラシア次元の経済統合と地域共同体の構築のために推進なるべきだ」と賛成した。

しかし釜山大のチェ・ヨル教授は「トンネルができれば日本は多くの国と陸地で連結するが、韓国は日本としか連結されず、空間的な公平性に背く」とし、東南圏経済を日本が吸い込む‘ブラックホール’に憂慮を表した。